世界文化遺産登録から2年を迎えた「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」の来訪者数が、昨年7月～今年6月までの1年間で、前年同期比約5割減の49万6559人にとどまったことが県のまとめで分かった。背景には新型コロナウイルスの影響もあるが、月別にみると、コロナ禍より前から来訪者数は目減りしており、県は「（世界文化遺産）登録の効果が薄れてきている」と分析。「ガイドなどの人材育成や効果的な情報発信に努めたい」としている。
県観光振興課によると、集落ごと登録された構成資産では代表的な建物の来訪者数で計算。登録前（2017年7月～18年6月）の来訪者数は60万5018人。登録1年目（18年7月～19年6月）は前年同期比1.55倍の93万6765人だった。
昨年7月～今年6月で、来訪者数の減少率が最も大きかったのは、原城跡（南島原市）で、前年同期比69％減の1万5342人。黒島の集落（佐世保市）が同65％減の2121人、外海の出津集落（長崎市）が同62％減の2万4481人。全体の来訪者数を月別にみると、コロナ禍より前の昨年7月～今年2月でも約2割減の状態が続いていた。
登録効果が薄れつつある中、同課は「遺産群の価値を理解してもらうには、見るだけではなく、キリスト教の伝来期と復活期を含むストーリーを伝えることに尽きる」と強調するが、団体客に比べ、個人客はガイドを付けない傾向があるという。
こうした現状を受け、県は各市町に聞き取り調査をするとともに、秋ごろから外海の出津集落と頭ケ島の集落（新上五島町）に定点ガイドを配置。従来のガイド、機械の音声ガイド、または両方を配置して、ニーズを調べる実証事業を実施する方針だ。
