国際オリンピック委員会（IOC）は9月9日にオンラインで理事会を開催。その内容をホームページに掲載し、トーマス・バッハ会長は来年の東京オリンピックに関し、「今後の数週間でコロナ対策の異なるシナリオについて、重要かつ集中的な協議を行う」と、具体策の検討を本格化させる考えを表明。
「関係者全員の完全なサポートに非常に満足している。安全で成功するゲームを提供することに引き続き注力している」とコメントし、新型コロナウィルスのパンデミック（世界的流行）が続く中でも、開催を目指す意欲を改めて強調した。
理事会後の主要メディアとのオンライン記者会見では、「約300日後の世の中がどのようになるか分からない。大会開催の可否を決定するのは性急すぎる」との考えを表明。観客数の制限やチケット販売について論ずるのは時期尚早としたうえで、テニスの全米オープンなどの開催を参考に、検討課題に取り組むという。
「今まで通り、来年の夏に全ての人にとって安全な環境でオリンピックを開催するということを目標としている」と、安全第一を強調した。
