神奈川県産のブランド牛「横濱ビーフ」の育成が１０年を経て軌道に乗ってきた。６年前からは口溶けのよい脂肪成分の検査を実施し、餌の改良や血統を重視した牛の育成に取り組んできた。生産農家でつくる推進協議会は「おいしい商品を供給し、ブランド力を高めていきたい」と話す。
「横濱ビーフ」は協議会会員が育てた県産黒毛和牛種で、上位４等級以上にランクされた牛肉を認定する。
協議会は横浜、藤沢、平塚市など県内１３軒の生産農家が２００５年３月末に結成。出荷数は本格出荷初年の０６年の１８１頭から徐々に増え、１３年には３４１頭に。横浜や東京の食肉市場などに卸している。会員が計３軒減ったこともあり、１５年は２８８頭にとどまったが、「発足当初より平均単価が上がり、評判もいい」（同協議会）という。
転機は１０年６月。出荷先の一つ、神奈川食肉センター（厚木市）で県畜産技術センター（海老名市）によるオレイン酸の含有量検査を始めたことだった。オレイン酸は肉の口溶けを左右する脂肪酸とされる。検査に抵抗を示した会員もいたが、科学的においしいことを証明しようと踏み切った。
協議会会長で、横浜市戸塚区の生産農家小野浩二さん（５０）は最初の検査で受けた衝撃を忘れない。「結果が思っていたよりも悪く、井の中の蛙（かわず）だったことを思い知った」。それ以降、数頭ながら検査を毎週実施。若手中心に改善に取り組んでいる。
まずは餌の配合。基本飼料にビールの搾りかす、おからなどを加えて発酵させていたが、この割合を変えた。
牛そのものにもこだわった。協議会規約では生産基準として、但馬牛の血統を選定することが記されているが、加えて、オレイン酸の数値を活用して、よりおいしい牛の確保に力を入れる。
県畜産技術センターは「陰の努力もあり、最近では高い数値を維持している」と評価する。
焼き肉店を自社グループで経営する小野さんは「見た目がいい牛でもおいしくないと、今の消費者には通用しない」と話す。
環太平洋連携協定（ＴＰＰ）が大筋合意し、牛肉の関税は段階的に引き下げられる。海外産との競争が激しくなることが予想され、経営環境は厳しさを増しそうだが、悲観だけではない。同協議会は「大消費地を抱え、ブランド力アップなどで販路拡大の可能性を探りたい」と意気込む。
