東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）の「必ずやる」発言が、海外でも〝ＫＹ〟認定だ。
森会長は２日、自民党本部で開かれた党のスポーツ立国調査会、２０２０年オリンピック・パラリンピック東京大会実施本部の合同役員幹部会で「新型コロナウイルスがどんな形になろうと、必ずやる」と東京五輪実施を明言した。これを受け３日、オーストラリアの大手ニュースサイト「ニュース・ドット・コム」は「組織委員会が東京に巨大な中指を立てる」「組織委員会のボスが、東京五輪の行方について緊急事態宣言下のなか、空気の読めない発言」という見出しを付け、仏ＡＦＰ通信の記事を掲載した。
記事では最近の世論調査で国民の８０％が大会の延期や中止を望んでいるとしたうえで「大会開催への絶対的決意を示す発言は、反対の意思を示す日本の人々への平手打ち」などと記している。
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