本格的なスポンサー離れの引き金となる可能性はあるのか。
五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）の女性蔑視発言を受けて、五輪スポンサーの最高位であるトヨタ自動車が１０日、「トヨタが大切にしてきた価値観と異なり、誠に遺憾だ」などと豊田章男社長（６４）のコメントを発表した。
この日までに複数の五輪スポンサー企業が、森会長の発言に対し「女性蔑視などの差別は当社の価値観とは相いれないもの」（パナソニック）、「オリンピック・パラリンピックの精神に照らすと不適切」（アサヒビール）など遺憾の意を表明。今回の森発言により、消費者感情を考慮した企業が、続々とスポンサーを降りる「撤退ドミノ」を招く可能性も危惧されている。
そんな中で、五輪スポンサーのトップ中のトップとして君臨する「世界のトヨタ」までもが批判の声を上げたとなれば、いよいよ最悪の事態が…ということにもなりかねない。
果たしてトヨタの動きは、森会長の去就だけでなく、東京五輪開催に向けてどんな影響を及ぼすのか。
