東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）が〝女性蔑視発言〟の責任を取り、会長を辞任する意向を固めたとされるニュースは、１１日、海外でも次々に報じられた。
米ＥＳＰＮは、「森会長の長い物語は終わりに近づいている」と報道。森会長の発言が日本中で怒りを買い「この問題が日本の政界や役員などで女性の進出が世界からどれだけ遅れているかに焦点を当てた」などと伝えている。
また、２０２２年北京冬季五輪を開催する中国でも速報された。ニュースサイトの「新浪体育」は続々と森会長辞任を報道。後任についても「日本サッカー協会会長を務めた川淵三郎氏が上がっている」と報じた。
オーストラリアのニュースサイト「ニュース・ドットコム」も「森会長が性差別騒動で辞任」と伝えた。「新型コロナウイルスのパンデミックが収まらないなか、性差別問題が五輪主催者や当局者にとって、もう一つの頭痛の種となっている」としている。
