東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）が１２日、評議員会・理事会の合同懇談会で正式に辞任を表明したことを受け、米国メディアも一斉に騒動を報じた。
米テレビ局「ＮＢＣニュース」は「東京五輪・パラリンピックのトップが女性についての性差別的な発言にしたスキャンダルの影響で金曜日に辞任した」と大々的に伝えた。その中で「新型コロナウイルスのパンデミックを巡る恐怖によってすでに傷つけられている中で、新たな打撃を与えました」とつづった上で「日本にとっては三重苦となってしまった。最初は新型コロナウイルス、次に安倍晋三前首相（６６）が病気のために辞任。そして今度は森が辞任しました」と懸念を示した。
米誌「タイム」は「新型コロナウイルスのパンデミックの中で大会を安全に開催する方法については疑問が残ります」と投げかけ、森会長の辞任劇については「もし森会長が日本を代表した立場として、国際舞台の中で目立っていなければ、一連の発言の影響で辞任することはなかっただろう」と話す専門家の意見を紹介した。
さらに、米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は「最初は森会長の謝罪で終わった問題だった。しかし、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が批判に転じたところから、彼の運命は大きく変わってしまった」と指摘した。
遠く離れた海外の地でも大きな話題となった森会長。果たして新会長はこの逆風を跳ね返すことはできるのか。
