米国と鋭く対立する中東の地域大国イランの対外的な顔、モハンマドジャバド・ザリフ外相が２月１４日、共同通信との単独会見に応じた。トランプ前米政権は経済制裁と軍事的威嚇でイランに圧力をかけ続け、両国間の緊張は一時、戦争寸前にまで高まった。圧力一辺倒を脱却し対話の可能性を探るバイデン政権が発足し、米イラン関係は対立継続か雪解けかという分水嶺（れい）にさしかかっている。イランを含む中東に原油や天然ガスといったエネルギー供給で依存する日本にとって、イラン情勢の行方は国益に直結する。約３０分間にわたる会見でのザリフ氏の発言を詳報する。（共同通信＝小玉原一郎）
▽トランプ氏は「大失敗」
イスラム革命前の王制期にドイツ人建築家が設計したという壮麗なイラン外務省の大広間。白いひげをたくわえたやや太りじしの６１歳は、記者と向き合うと人なつこい柔和な笑顔を見せた。だが、イスラム体制の命運を懸けたあまたの外交交渉を切り抜けてきた外交官の眼光は、常に鋭く一瞬の隙も見せない強固な意思を感じさせた。反米イランで対外発信を担うザリフ氏は、実は若くして渡米し、米政財界に多くの人材を輩出するデンバー大などで学んだ米国通でもある。２０００年代には国連大使としてニューヨークに駐在し、難解な単語を交えて流ちょうな英語を操る。核合意の準備交渉ではイラン交渉団を率い、オバマ民主党政権時代に米側代表団の高官たちとギリギリの折衝を交わした。彼らが１月のバイデン政権誕生で米政権の中枢に戻ってきた。サリバン大統領補佐官、ブリンケン国務長官らそうそうたる顔ぶれだ。
ザリフ氏は会見の冒頭、トランプ政権の「最大限の圧力政策」について語気を強めて批判した。「トランプ氏のやり方は失敗し、（イランの譲歩を引き出すという）意図した結果を得られず、イランの一般市民を傷つけるだけだった」としてイランに「経済テロ」を仕掛けたと主張した。トランプ政権はイランの核保有を危惧してウラン濃縮停止などを求めて圧力をかけ続けたが、イランは逆にウラン濃縮を強化し、高性能遠心分離機の開発を推進した。ザリフ氏はトランプ氏の対イラン政策は「大失敗に終わった」と断言した。
バイデン政権に対して、ザリフ氏は「バイデン大統領は今、決断をしなければならない。トランプ前大統領の（負の）遺産を終わらせるのか。あるいは継承したいのかだ」と決断を迫った。その上で「もしバイデン氏がトランプ氏の遺産を継承する考えであれば、彼は奇跡を生み出すことはできないだろう」とあくまで制裁解除を求める姿勢を示した。近年の対立を考える上で起点になるのが、米英仏中ロ独とイランの間で「核合意」（英語ではJoint Comprehensive Plan Of Actionの頭文字を取ってJCPOAと呼ばれることが多い）が結ばれた１５年だ。その肝は、イランが核開発を大幅に制限する見返りに、米欧などが制裁を解除するという点にあった。トランプ前政権は１８年、核合意では主要国の反対を無視して一方的に離脱し、それ以降、合意前の制裁を全て復活させて新たな制裁を次々発動した。イランは対抗して、１９年５月から合意の履行を段階的に停止し、今年１月にはウラン濃縮度を兵器級に近づくとされる２０％に高める挑発行為に出た。イランは制裁で人道物資である医薬品や食料の輸入が困難になったとしている。ザリフ氏は、新型コロナウイルス感染症のワクチンの買い付けにも支障が出ていると訴えた。
▽菅政権に凍結資産の返還を要求
ザリフ氏はバイデン政権に制裁解除を要求する一方、日本と欧州にバイデン政権の説得を要請して解除を促す考えも表明した。安倍政権（当時）は米国とイランの間で軍事衝突が起きる危機が現実味を帯び始めた１９年、両国の仲介を試みていた。首脳会談などを通じて、米国の制裁で禁輸されたイラン産原油と、中国との関係悪化で売り先の確保に迫られていた米国産穀物を物々交換する奇策も極秘で提案された。同年末には東京での米イラン秘密交渉を提案したことも判明している。ザリフ氏は、日本について「イランの旧友であり、米国とも良好な関係を持つ」と評し、日本の外交努力を歓迎するとした。菅政権には「友人として振る舞うことを期待する」と呼び掛け、「日本などは、（米国に対し）法律に従う国になる必要があると忠告しなければならない」と訴えた。
「日本が果たせる最良の役割は、日本が（米国の）違法な決定を実行するつもりはないと米国に示すことだ」とも述べ、米国の制裁によって日本の銀行で凍結されている資産を返還することも求めた。ザリフ氏によると、イランの凍結資産は日本と韓国の銀行で合計１００億ドル（約１兆５００億円）近くになる。韓国分はうち７０億ドルとされ、日本分は３０億ドル弱になるとみられる。イランは特に韓国に対して、７０億ドル返還を強く求めてきた。１月、原油輸送の大動脈、ホルムズ海峡で韓国の石油タンカーをイラン当局が拿捕（だほ）した事件では、イランが韓国に凍結解除を求めて拿捕という荒っぽいやり方で圧力をかけたとの見方が有力だ。ザリフ氏は、返還金は医薬品や食料の調達に充てるとして「日本と韓国は、米国の違法な決定（制裁）に従って、イラン人から食料と医薬品を奪っていることを知るべきである」とまで主張した。
▽容易でない歩み寄り
欧州連合（ＥＵ）に対し、ザリフ氏はより具体的なアプローチを取るよう提案した。ＥＵのボレル外交安全保障上級代表（ＥＵの外相）について「米国がＸやＹといったステップを進めば、イランはＡ、Ｂといったステップを進むという段取りを示すことができる」と指摘。「イランや米国との協議を通じ、時間の枠組みを明確にすることができる」と述べ、米国の制裁解除と、イランの数々の核合意違反の是正を並行して段階的に進めるための枠組みを創設することに期待を示した。既に事務レベルではＥＵにこの考えを伝達したという。米イランの「振り付け役」としての役割に期待を示した発言だった。
ザリフ氏が日本や欧州に米国を説得するよう期待するのは、バイデン政権が同盟国と連帯してイラン核問題に対処する方針を示しているからだ。イランが核合意の再交渉はあり得ないと米国との直接交渉を拒否している以上、米国と同盟関係にある日本や欧州諸国の仲介に期待が高まるのは自然だ。ただ、米国の即時制裁解除を求めるイランと、イランに核合意の順守を求める米国の立場の開きは大きい。双方が「相手の行動が先だ」との原則論を展開しており、日本と欧州が本格的な仲介に乗り出したとしても歩み寄りは容易ではない。イランは制裁が解除されなければ、２月２３日に国際原子力機関（ＩＡＥＡ）の査察を制限すると警告した。反米保守強硬派が最大勢力になっている国会で昨年末に成立した新法に沿った措置だ。ザリフ氏は会見で「イランは民主国家。法律には従わなければならない」と査察制限を強行する考えを示唆した。ＩＡＥＡの査察が制限される事態となれば、核兵器保有の野望があると米欧に疑われてきたイランの核開発の全容が検証できなくなる恐れが出てくる。中東の緊張がさらに高まることが予想される。挑発が挑発を呼ぶ負のスパイラルを断ち切ることができるのか。米国とイランの対立を軸にした中東情勢の展開に目が離せない日々が続く。
