常磐緩行線、3月13日から順次ATO使用開始 JR東日本初導入

© 株式会社エキスプレス

常磐(各駅停車)線 E233系 写真:JR東日本

JR東日本は2021年3月13日(土)初電より、常磐線各駅停車 綾瀬駅~取手駅間で自動列車運転装置(ATO)の使用を開始する。同社のATO導入は今回が初めて。

導入区間は常磐(各駅停車)線 綾瀬駅~取手駅間

ATO(Automatic Train Operation)は、運転士による運転台の出発ボタン操作により、列車衝突などを確実に防止する自動列車制御装置(ATC、Automatic Train Control)の信号の制限速度範囲内で駅間の速度を自動制御するシステム。JR東日本はグループ経営ビジョン「変革2027」に掲げる「ドライバレス運転」の実現に向けて、ATOの開発を進めていた。

自動列車運転装置(ATO)による列車制御のイメージ

同社は鉄道の質的な変革の取り組みとして「サービス」「安全」「保守」「運行」「環境」など様々な側面からスマートトレインを実現することを目指しており、今後のホームドア整備により同線の輸送における安全・安定性の更なる向上を図る。

スマートトレインって?

画像:JR東日本グループ「変革2027」より

JR東日本はグループ経営ビジョン「変革2027」で「鉄道を質的に変革する」イメージを「スマートトレイン」として掲げている。2018年時点では、上図のようなサービスの開発や展開を検討していた。

・次世代チケッティングシステムやタッチレス・ゲートレス改札の実現
・360km/h運転を目指す次世代新幹線の開発(ALFA-X)
・センサー技術を活用した鉄道のセキュリティ向上、駅ホーム及び踏切での安定性向上
・水素エネルギーによる燃料電池車両の開発
・ドライバレス運転の実現
・ICT活用による輸送障害時の列車ダイヤ早期回復
・メンテナンス作業へのロボット導入
・災害・事故現場の状況把握へのドローン活用
・設備・車両の状態に応じたスマートメンテナンス実現

水素エネルギーのハイブリッド車両(燃料電池)試験車両FV-E991系「HYBARI」の開発合意、世界最小クラスの小型ドローン「IBIS」による天井裏点検など、掲げられたビジョンは着実に現実のものになりつつある。

鉄道チャンネル編集部