【2021.02.25配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングスは同社主催の提案商談会の実施概要に関して会見を開いた。その中で、同社社長の松井秀正氏は、「生活者の予防ニーズが顕著に現れてきている」とコロナ禍のヘルスケア売り場の変化を総括。これまでは症状が出てから対処するための商品購入に至るケースが多かったが、コロナ禍では“かからない”ために商品を購入するという動きが活発化。マスクや消毒薬などが典型だが、オーラルケアや体温を高める意味で入浴剤なども提案を拡充していくべき商品だと話した。
同社は２月24日～３月26日まで、「2021OHKI 春夏用オンラインカテゴリー提案商談会」を開く。感染対策を最優先にして、リアルでの提案会を断念したが、全国の拠点において小規模で提案を行うほか、ZOOMを活用しリアルタイムで商談を行う“ハイブリット型”とする。
実行委員長の板本敦志氏は「録画をいつでも観てください、とはしたくはなかった」と語り、“熱量”を伝えられるface to faceの実施にこだわったとした。
同提案商談会では、コロナ禍で起きた変化を踏まえ、ヘルスケア売り場で取り組むべきカテゴリー創出を提案する。
例えば、生活者の中で顕著になった「予防ニーズ」への提案強化を促す。マスクや消毒薬だけでなく、オーラルケアや体温を温める意味での入浴剤などの提案も必要だとする。さらに予防カテゴリーは細分化もしてきているため、消毒薬に関しても「手指用」「ドアノブ用」などのシーンに応じた“サブカテゴリー化”が売場活性化につながる。
受診控えにより調剤薬局の経営にも影響が及んでいるが、健康をサポートする機能として、予防関連商材を取り扱おう意識も高まっているようで、同社提案商談会には薬局関係者からの参加も増えているという。
コロナ禍では運動不足や交流不足により、フレイルや認知症のリスク増大が懸念されている。同社では、感染対策に万全を期しながらもウオーキングイベントや脳活性化プログラムであるシナプソロジー実施へ向けた店頭支援なども行っている。
また、コロナ禍で、SNSから情報入手する傾向が顕著になっているという。
正しい知識が店頭で伝えづらい環境となっている面もあるが、不正確な情報が行き来しやすい環境だからこそ、店頭の正しい知識を提供する役割の重要性も高まっている。
一方、同社のイメージキャラクターである「オレンヂくん」はSNS運用から２年が経過しており、Twitterのフォロワー数は２万3000人まで成長している。同社では「まだまだフォロワー数を伸ばす必要がある」とする。現在は、多くのメーカーの販促キャンペーンと「オレンヂくん」がコラボする機会が増えているという。
なお、同社グループ会社ではオレンジケアプロダクツ舌クリーナーなども展開しており、好評を博している。
