経営再建中の（株）大塚家具（TSR企業コード:291542085）は3月11日、2020年5月～21年1月の売上高（非連結）が199億8400万円（前年同期間比3.0％増）と増収に転じたと発表した。期初は、新型コロナによる入店数の減少など減収要因もあったが、「ヤマダデンキ」との連携で家電販売やヤマダデンキ店舗の家具販売が伸びた。赤字幅も縮小。急ピッチで業績改善が進み、来期の黒字化に向け一歩前進した格好だ。
決算期を変更しているため単純比較はできないが、第3四半期累計では2014年以来、7年ぶりに増収へ転じた。
大塚家具は、2019年12月に（株）ヤマダホールディングス（TSR企業コード:270114270）と資本提携し、20年12月に大塚久美子氏が代表取締役を辞任している。久美子前社長の辞任後、ヤマダHDの社長の三嶋恒夫氏が大塚家具の会長兼社長を務めている。
ヤマダHD主導で経営改善が進んできている。「ヤマダデンキ」の店舗での家具販売など、家具と家電・インテリアを合わせた「暮らしまるごと」提案が浸透。ヤマダデンキの旧LABI新宿東口店で家具などの大処分市も寄与した。2021年4月期の業績予想は赤字を見込んでいるが、2022年4月期の黒字化に向け構造改革を急いでいる。
2020年5月～21年1月（非連結）の売上高は199億8400万円、営業利益18億1800万円の赤字、最終利益20億4900万円の赤字だった。
