トランプ前大統領が在任中に署名した２０２１年度情報機関授権法に、ＵＦＯ（未確認飛行物体）およびＵＡＰ（未確認航空現象）の情報開示に関するものがあり、ＵＦＯマニアの間では「トランプの置き土産」として期待されていることは広く知られた話だ。
海軍、ＦＢＩ、ＣＩＡなどの情報機関が収集したＵＦＯなどのデータの詳細な分析報告書を１８０日以内（６月２５日まで）に、連邦議会に提出するように国家情報長官や国防長官らに命じたものだ。
トランプ政権下で国家情報長官を務めたジョン・ラトクリフ氏は先日の米ＦＯＸニュースのインタビューに「報告書には、説明しがたいＵＦＯ目撃情報が詳述されているようだ。本来はトランプ政権時代に公開したかったが、時間が足りなくて機密解除できなかった」と明かしている。
昨年、国防総省は３つのＵＡＰの映像を公開していた。
ラトクリフ氏は「公表されたものより、はるかに多くのＵＡＰの情報が盛り込まれている。いくつかが機密解除されたからだ。地球にはないテクノロジー、ソニックブーム（超音速飛行の際に発生する衝撃波）なしで超音速で移動する物体などがある」と話した。
ＵＦＯ研究家の竹本良氏はこう語る。
「どうやら６月１日までに国防総省、国防長官、国家情報長官の名前で発表される模様です。地球外知的生命の決定的証拠が出されるか否か？ そこがポイントです。私はいよいよ出してくるのではないかと期待しています。ＵＦＯという未確認飛行物体なんてものではなく、宇宙人の乗り物の存在を米政府が認めることになるかもしれせん。チェックメイトは時間の問題です」
前国家情報長官によるわくわくする事前予告だが、実際にどの程度の情報が公開されるのか期待が膨らむばかりだ。
