世界に示した日本人の雄々しさ|安倍晋三

平成23年(2011年)3月11日は、いまを生きる私たちにとって忘れ得ぬ日となりました――安倍晋三前総理が初めて綴った東日本大震災と日本論。

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忘れ得ぬ日

あの日、私は潰瘍性大腸炎の1年に二度の内視鏡検査を終え、一旦自宅へ戻り、議員会館へ向かおうと思った矢先でした。突然、大きな揺れに見舞われました。急いで会館に行くと、エレベーターは全て停止、階段で十二階の自室まで駆け上がり、次々と入ってくる津波の情報などに接し、事態の深刻さをまざまざと感じました。

平成23年(2011年)3月11日は、いまを生きる私たちにとって忘れ得ぬ日となりました。多くの尊い命が失われ、最愛のご家族やご親族、ご友人を失われた方々の喪失感は想像を絶します。そのお気持ちを思うと、いまなお哀惜の念に堪えません。ここに改めて、衷心より哀悼の意をささげます。また、被災された全ての方々に、心からお見舞いを申し上げます。

日本人は見事なまでの底力

1755年11月1日に発生したリスボン大震災によって栄華を誇っていたポルトガルは甚大な被害に見舞われ、その後の凋落の道を辿るきっかけとなりました。佐伯啓思京都大学名誉教授が指摘しているように、発災当日がキリスト教の祭日だったこともあり、キリスト教信仰に支えられていたヨーロッパ全土の価値観をも揺るがすほどの衝撃を与えたとされています。

「日本は坂道を転げ落ちるように貧乏な国になっていくのではないか」 東日本大震災直後、アメリカの元政府高官はこう述べました。 この大震災から日本がどう立ち上がることができるのか。日本はまさに分岐点に立っていたのだろうと思います。

そのようななかで、日本人は見事なまでの底力を発揮しました。 物不足のなかでも商店の襲撃などは皆無で、誰もが規律を守って行動し互いに助け合いました。被災者の冷静で秩序正しい、互いを思いやり協力し合う姿に、全世界の人々が驚嘆しました。本来、当たり前でなければならない真っ当な人間の姿を世界に示したのです。

震災当日の夜は、多くの皆さんと同様に私も歩いて自宅まで帰ったのですが、途中、コンビニエンスストアでトイレを借りた際、誰もが静かに整列し、買い物も淡々としておられるなど、冷静で秩序正しい日本人の姿を目の当たりにしました。

他者のために命をかける

震災から15日後、私は世耕弘成議員(現参院幹事長)と世耕議員の知り合いの運送会社の人とともにトラックに乗り、被災地に物資を運びました。国会議員は国会にいる以上、政策を作りそれを実行することが仕事です。しかし、あの時はいてもたってもいられなかった。多くの議員が同じような気持ちだったと思います。被災地では大変な状況のなか、物資を運ぶ私たちを笑顔で迎えていただくなど、逆に私たちが勇気づけられました。

また、全電源喪失によって冷却機能を失った福島第一原発において、被曝の危険を承知のうえで多くの方々が自ら率先して作業に当たったことも忘れられません。 福島第一原発の作業員の方々をはじめ、駆け付けた警察官、自衛隊員、消防士らの雄姿は多くの国民に勇気と感動を与えました。津波襲来を前にして命懸けで地域住民の避難誘導に当たられた消防団員や自治体職員の姿も、いまもなお人々の記憶に留められています。

戦後、ともすれば価値の基準を全て損得で決めてきた世の中で、他者のために命を懸けるという姿は衝撃を与えずにはいられなかった。彼ら彼女らは命を懸けて守るべきものがあることを示しました。自分の損得を超える価値があることを、身をもって示してくださった。だからこそ、多くの国民に勇気と感動を与えたのだろうと思います。

戦後レジームからの脱却とは

「戦後レジームからの脱却とは命を懸けても守るべき価値の再認識でもあるのではないか」 私は創生日本という議員グループを立ち上げ、「戦後レジームからの脱却」ということについて、それまでも議論を重ねてきたのですが、あの時、同志の皆さんにこう申し上げました。

いわば55年政治体制のなかで推し進められてきた経済至上主義と損得を価値の基準に置く戦後精神との結合によって、少なくとも我々が守るべき価値とは何なのか、という柱が失われてきていた。だからこそ、私は第一次政権において教育基本法を改正したのです。

家族を尊び、郷土を愛し、日本に誇りを持つ教育を行うことこそ、国家繁栄の核心ではないか。大震災という大変な状況下において、自らの身は顧みず他者のために行動した多くの方々の雄姿は、これからも国民の胸に刻み続けられます。

天皇陛下のお言葉

震災から10年。いま改めて、震災に際して発せられた天皇陛下(現上皇陛下)のお言葉を思い起こさずにはいられません。

「何にも増して、この大災害を生き抜き、被災者としての自らを励ましつつ、これからの日々を生きようとしている人々の雄々しさに深く胸を打たれています。 自衛隊、警察、消防、海上保安庁をはじめとする国や地方自治体の人々、諸外国から救援のために来日した人々、国内の様々な救援組織に属する人々が、余震の続く危険な状況の中で、日夜救援活動を進めている努力に感謝し、その労を深くねぎらいたく思います」

「雄々しさ」とのお言葉から、明治天皇が日露戦争開戦にあたって詠まれた御製「しきしまの 大和心のをゝしさは ことある時ぞ あらはれにける」と、昭和天皇が敗戦四カ月後に行われた歌会始で詠まれた「降り積もる 深雪に耐えて 色変えぬ 松ぞ雄々しき人もかくあれ」との御製を想起した人も多かったのではないでしょうか。

3代にわたって使われた「雄々しさ」というお言葉――明治、大正、昭和、平成と、日本人は幾度となく大きな困難に直面しました。しかし、そのたびに大きな底力を発揮し、人々が助け合い、力を合わせることで乗り越えてきました。まさに日本人の「雄々しさ」が示された。

そして、震災から47日目、天皇皇后両陛下(現上皇上皇后両陛下)が被災した宮城県南三陸町をご訪問され、瓦礫が広がる町並みを見つめられ、深々と頭を下げておられるお姿に、多くの国民は心を打たれました。1000年以上にわたって、ひたすら国民の安寧を祈り続けてこられた天皇家のお姿がそこにはあった。この圧倒的な歴史と伝統は、まさに日本の柱であり、心の拠り所であるということを多くの国民が再認識したのではないでしょうか。

と同時に、私だけでなく国民の多くが、「いまこそ雄々しく立ち向かわなければならない」との決意を新たにしたと思うのです。

政権奪還の原点

その決意の下、発災から約1年9カ月後の2012年12月に、我々は政権を奪還します。いわば、東日本大震災こそ政権奪還の原点とも言うべきものでした。

自民党は当時の谷垣禎一総裁の下で、大震災という国難に対応するため、国会を「休戦」状態とし、与野党の垣根を超えて、震災対応、復興政策について積極的に提案するなど、時の菅直人政権に対して協力姿勢で臨みました。

その結果、我々の政策提案は非常に多く受け入れられたのですが、一方で物事が一向に決まらず前に進んでいかなかった。行政を進めていくには、いわばリーダーシップに依るところが大きく、また行政機能が持つ能力を最大限発揮させるためには、それぞれの現場や持ち場の士気を高め一体となって取り組んでいく必要があるのですが、残念ながら当時の菅政権はひたすら議論を積み重ねるばかりで決められない政治に陥り、時に部下を激しく叱責するなど、現場の士気も低下していました。

たとえば、民主党政権下では1年以上が経ってもまだ被災地の住宅の高台移転に関する計画すらできていなかったのです。

遅々として進まない復興政策、決断できない政治のなかで、野党でいることの情けなさ、悔しさを自民党の全議員が噛み締めていました。 「なんとかしなければ……。そのためにも政権を一日も早く奪還しなければならない。このまま民主党政権に任せてなどいられない」その想いが強くあり、政権奪還後、私は「福島の復興なくして、東北の復興なし。東北の復興なくして、日本の再生なし」というスローガンの下、内閣の最重要課題として福島の復興に取り組んだのです。国政選挙の第一声は全て福島から行うなど、復興は安倍政権の大きな柱でした。

縦割り行政を排し、現場主義を徹底して、被災地が抱える個別のニーズを聞きながら、福島の復興を進めてきました。

復興を果たすためには何よりも経済の力が必要だと考えていた私は、民主党政権が進めた復興増税に反対の立場を貫き、政権奪還を見据えて代案となる経済政策について練り上げていったのです。山本幸三議員(元行政改革担当大臣)をはじめとした同志の議員、浜田宏一氏(イェール大学名誉教授)、岩田規久男氏(元日銀副総裁)、本田悦朗氏(元駐スイス大使)、高橋洋一氏(嘉悦大学教授)らといった、いわゆるリフレ派と称される皆さんとも出会うなかで、三本の矢の経済政策「アベノミクス」を固めていったのです。

当時は、行き過ぎた円高を含め「六重苦」(①超円高②法人税の実効税率の高さ③自由貿易協定の遅れ④電力価格問題⑤労働規制の厳しさ⑥環境規制の厳しさ)と言われており、日本の経済は危機に瀕していました。 「六重苦」を解消し、骨太の経済を構築しなければ復興は進んでいかない。そう考え、政権奪還直後から矢継ぎ早に三本の矢の経済政策を実行していったのです。

総理大臣として被災地へのべ43回

政権奪還から2年後の2014年にはほぼ全ての高台移転を着工し、同年には75%の造成が完了、昨年12月に移転は100%終えました。

インフラの復旧・復興も着実に進展しており、たとえば総延長約550キロの復興道路・復興支援道路は、全体の9割が開通または開通見込みとなっています。

原子力災害においても、一部の帰宅困難地域を除き全ての避難指示が解消されました。また、我々が政権に就いた当時は仮設住宅に30万人以上の方がお住まいだったのですが、岩手、宮城両県では今年度中に仮設生活は解消されます。

生業に関しても、2014年の段階で農地75%の作付けが可能となりました。被災地の農林水産物に対して輸入規制を行っていた国々に対しては外交努力を積み重ね、54カ国から15カ国にまで減らしました。引き続き、輸入規制国ゼロにすべく努力を重ねています。

東北三県の製造品の出荷額は、震災前の10兆8000億円から12兆6000億円(平成30年)まで増え、東北六県の外国人ののべ宿泊者数も発災前の50万人から155万人(令和元年)にまで増えました。 福島イノベーション・コースト構想も、それぞれ具体的な成果が出ています。

7年8カ月、総理大臣として、のべ43回にわたり被災地に足を運びました。復興の進展を継続的にこの目で確かめるなど、私自身が「現場主義」を貫き対処できたと思っています。

何とかオリンピック・パラリンピックを

いま様々な議論がある東京オリンピック・パラリンピックについても、「復興五輪」にするということを世界に宣言してきました。震災に対して国際支援の手を差し伸べて下さった多くの国々に対して、震災から見事に立ち上がった日本の姿を示すことで、その恩返しがしたい。

過酷な震災のあと、多くのアスリートが来日し、多くの人が勇気と希望を与えられました。ブエノスアイレスでオリンピック招致のプレゼンテーションをした際、私は被災地を訪れた際の感動した出来事を話しました。

被災地を訪れた外国人のサッカー選手からもらったサッカーボールを宝物のように自慢げに示す一人の少年に出会いました。その際、私はこのボールは少年にとっては単なるボールや宝物ではなく、希望、未来への希望であると思ったのです。この瞬間にも、福島の青空の下で、子供たちがボールを蹴りながら、復興、未来を見つめている。

私は、これこそがスポーツの持つ力だといたく感動しました。プレゼンテーションでは、そのスポーツの力を示す東京オリンピック・パラリンピックにしたい、と訴えたのですが、いまや新型コロナウイルス克服の意味合いも兼ねており、何とか実現できれば、と強く願っています。

これまで幾度となく「雄々しさ」を示し、困難を克服してきた日本人には必ずそれができる。私はそう信じています。(初出:月刊『Hanada』2021年4月号)

安倍晋三