世界的に権威のある英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（BMJ）は4月14日、今夏の東京五輪・パラリンピック開催は再考されるべきだと訴える論考を掲載した。
東京オリパラ開幕まであと100日と迫る中、開催計画は急を要する問題として見直されるべきだと指摘している。
論考はまず世界がいまだパンデミック禍の真っただ中にあり、変異株が国際的な懸念になっていると指摘。そして、地球規模で感染が再拡大していると警鐘を鳴らした。
東京オリパラの開催国である日本については、「他のアジア太平洋地域の国々と違って、日本はいまだ新型コロナウイルスを封じ込めていない」と指摘。「日本の限定的な検査能力とワクチン接種の遅れは、政治指導力の欠如が原因となってきた。医療従事者や高いリスクを有する集団でさえ、東京五輪開催前までにワクチンが接種されないだろう」と述べた。
さらに、「海外観客の受け入れを断念したものの、2020年に日本政府が奨励したような国内旅行の増加で感染が日本国中に広がり、国際的に感染が輸出されかねない」と危惧。「ひっ迫した医療システムと非効果的な検査・追跡・隔離政策によって、東京五輪大会を安全に開催したり、大量動員によって起きる感染拡大を封じ込めたりする日本の能力が大きく損なわれかねない」と述べた。
東京五輪をめぐっては、米紙ニューヨーク・タイムズも12日、「オリンピックを再考すべき時だ」と題するコラムを掲載した。同コラムは「日本での感染が収まらず、ワクチン接種も滞るなかで東京五輪を開催するのは最悪のタイミング」と指摘し、「3週間のスーパースプレッダー（超感染拡大）イベントとなり、日本のみならず国外に死者と疾病を広めかねない」と警鐘を鳴らした。
（Text by Takahashi Kosuke）無断転載禁止
