日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は２７日、オンラインで今年度最初の理事会を開催し、東京五輪の日本選手団に副主将を置くことが報告された。これまで冬季五輪では９８年長野大会でスキージャンプの原田雅彦、２００６年トリノ大会でフィギュアスケートの村主章枝、１４年ソチ大会でスピードスケートの田畑真紀らが副主将を務めたが、夏季五輪では初めてとなる。
ＪＯＣの籾井圭子常務理事は「選手団においてもジェンダーバランスへの配慮を」という流れを踏まえて「ここも男女のバランスを取っていくという方向性が報告され、皆さんの賛同を得ました」と説明した。なお、選手団の旗手はすでに男女一人ずつ置くことが決まっている。
一方、選手団の中にアスリートと年齢が近い女性オリンピアンをメンター（指導者）として起用することも報告された。役職名、人選などは「これから選手強化本部で決めていく」（籾井氏）という。
大会組織委員会の森喜朗前会長（８３）による女性蔑視発言が起点となった「ジェンダー平等」の流れは今後も加速しそうだ。
