東京五輪・パラリンピック組織委員会、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、日本政府、東京都、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）の代表らが東京大会の準備状況などを確認する「５者協議」が２８日、オンラインで開かれ、観客上限数を６月に判断することが合意された。
協議後、橋本会長は「現に緊急事態宣言の下でこうした状況が起きている以上、ギリギリの判断として無観客という覚悟を持っておりますが、他方で状況が許せばより多くの観客の皆さんに見ていただきたい希望も持っている」と話し、判断基準については「医療に支障を来すような状況になったときは、やはり安心安全を最優先して無観客ということも決断しなければいけない時が来るんだろうと思っております」と語った。
また、当初から目標にしていたフルスタジアムに関しては「現段階で非常に厳しいと理解をしております」と口にした。
