感染症の世界的権威が新型コロナ禍での東京五輪開催に改めて反対を表明し、１年再延期を提案した。
ニュージーランドの放送局「ＴＶＮＺ」は、感染症の権威として世界的に有名なオタゴ大学のマイケル・ベイカー公衆衛生学教授の主張を報じた。
ベイカー教授は現在世界中で新型コロナ変異株が拡大しており、世界中から人が集まる東京五輪の開催には断固反対の立場。感染の危険性だけでなく、国によって選手の準備に大きな差が出るため競技の公平性も保てないとして中止を主張している。
「パンデミックの時期にこのようなイベントを開催することにまったく意味がない。日本では、これを成功させるのは非常に難しいイベントになる。何万人が入国すると〝間違い〟が発生することを私たちは分かっている。日本の人々や医療従事者はイベントを全く望んでおらず、パンデミックを悪化させるだけだ」と専門家の立場から改めて強く警告を発した。。
ただ、大会を主催する国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）や東京都、組織委員会は玉砕覚悟で開催強行を貫く姿勢を崩そうとしない。
そこでベイカー教授は「現時点では明らかに世界的大流行との〝戦争〟にある。なので、五輪をもう１年延期することも正しい決定だと思う」と提案。ワクチンの接種も現在よりも広まり、感染対策も進む再延期を妥協案として訴えた。
そして「歴史を振り返ると、五輪は以前に第一次世界大戦や第二次世界大戦で中止となっている」と前例もあることから、ウイルスとの〝戦争中〟である今夏の開催を見送る決断を迷うべきではないと重ねて力説した。
世論を無視して暴走を続ける東京五輪の主催者に、世界的権威からの警告は届くのか。
