〝五輪貴族〟の実態とは――。東京五輪への逆風が強まる中、大会組織委員会は来日関係者の削減を推進。延期前の約１４万１０００人から約５万９０００人まで圧縮した。しかし「五輪ファミリー」と言われる国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）関係者約３０００人と、各国・地域の国内オリンピック委員会（ＮＯＣ）の関係者約１万４８００人は維持されたことが疑問視されている。
組織委の武藤敏郎事務総長（７７）は「運営に必要不可欠な人材。現時点で変えることができない」と説明するが、本当に必要なのか？ 招致メンバーだった関係者は「五輪というのは〝ＩＯＣファースト〟。彼らは大会中に一流のホテルに泊まり、競技を見ながら豪華な料理を食べることを誇りに思っている」。
１３年１月、東京都がＩＯＣへ提出した「立候補ファイル」には豪華客室や日本料理の写真が掲載され「世界的にも最高水準の優れたサービスと設備を提供」と招致をＰＲ。五輪ファミリーは５つ星の最高級ホテルの宿泊が約束されている。また、組織委の森喜朗前会長（８３）が「期間中は毎晩のようにパーティーばかり」と苦言を呈したこともあるように、まるで海外旅行の感覚。前出関係者は「ＩＯＣ委員の奥さんをいかに満足させるかのアピールが招致のカギを握る」と明かした。
だが、今大会はコロナ対策の一環で様々な簡素化が行われ、ＩＯＣ委員の来日家族も削減の対象になった。過去の大会ほどの派手な振る舞いはできそうにないが、人数削減に至らなかったことを考えると、そう簡単に〝貴族体質〟はなくならなそうだ。
