元宮崎県知事でタレントの東国原英夫（６３）が３０日、自身のツイッターで、選手に同意書を求めるＩＯＣ（国際オリンピック委員会）を痛烈に批判した。
東国原氏は「ＩＯＣは東京オリパラ参加選手に『健康被害リスクは自己責任』という同意書提出を義務付ける。『猛暑や感染症による健康被害や死亡に至る可能性』があるとＩＯＣは言う」と切り出した上で「いざと言う時の訴訟対策であろう」と指摘。
続けて「選手に自己管理をしろ、仮にその選手や関係者から感染拡大してもＩＯＣには責任は無いという事。リスクは取らない、ベネフィットだけ取る貴族遊びの典型」とバッサリと斬り捨てた。
同意書は五輪憲章や反ドーピングなどのルール順守を署名付きで誓約させる書類のこと。
ＩＯＣは、東京五輪について（１）コロナやその他の感染症、猛暑により健康被害や死亡に至る可能性がある（２）リスクを軽減する具体的な対策を取る、などに同意を求めるとしている。
大会組織員会によると、五輪とパラを合わせた来日関係者は約７万８０００人。同意書まで求められる選手には相当な覚悟が必要のようだ。
