女子テニスの世界ランキング２位・大坂なおみ（２３＝日清食品）の会見ボイコット騒動が大きな波紋を広げている。
４大大会「全仏オープン」（パリ）の主催者は大坂に罰金１万５０００ドル（約１６５万円）を科すことを決定。さらに違反を繰り返すと、大会からの退場や、より多額の罰金や将来の４大大会出場停止といった厳しい制裁を受ける可能性も示唆している。
大坂はかねて「会見の義務」を疑問視しており、今回の行為は旧態依然の体制に風穴を開ける目的もある。厳しい制裁をチラつかせる主催者に対し、ツイッター、インスタグラムで一歩も引かない構えを見せているが、もし東京五輪で同じ行為を取ったらどうなるのか？
五輪では競技後の会見は国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）がガイドラインを定めており、記者会見の対象者はメダリスト。大会組織委員会によると「参加しなかった場合の罰則等の定めは特段ございません」という。
なお、メダルを逃した選手は競技ごとに設けられたミックスゾーンを通るため、取材を受けるか否かは選手および各国オリンピック委員会の判断にゆだねられる。つまり、五輪において取材対応は義務ではなく、罰金もないということだ。
