開幕まで残り５０日を切った東京五輪を巡り、韓国紙「中央日報」が批判的なコラムを掲載している。
東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長（５６）は、英放送局「ＢＢＣ」のインタビューで「大会開催の確率は１００％です」などとコメント。その他の五輪関係者も〝開催ありき〟の発言を繰り返している中、同紙は「世界のスポーツ関係者らは『新型コロナ克服の象徴を』自負する東京五輪がもう一つのパンデミックの起爆剤になるかもしれないと思っている。世論も悪化しており、五輪のスポンサーの表情も暗い」と報じた。
現状で新型コロナウイルスが終息するメドは立っておらず、日本国内でも東京五輪の開催に反対する声が聞かれる。それでも、中止の選択を下せない理由について「悲観的な状況にもかかわらず『中止』に言及できない理由はお金のためだ。日本政府または東京都が先に五輪中止を進める場合、ＩＯＣとの契約に基づき、莫大な損害賠償責任を負う可能性もある」と指摘した。
また、韓国側が東京五輪の開催を危惧しているもう１つの理由があるという。同紙は「独島（竹島）と旭日旗の問題だ。大会組織委員会がホームページの日本地図に独島を日本領土として表示した。さらに、ゴルフ日本代表チームはユニホームに旭日旗を連想させるデザインを採択し、批判世論に火をつけた」と皮肉った。
東京五輪の問題点を分析した上で、恒例の政治問題を持ち込んだ韓国。かねてボイコットを示唆する意見も飛び出しているが、果たしてどのような選択を下すのだろうか。
