東京五輪の大会組織委員会理事会が８日に開催され、新型コロナ禍の感染対策において国内メディアの移動が不安視されていることが明らかになった。
理事を務める日本サッカー協会の田嶋幸三会長（６３）が理事会後にオンラインで取材に応じ、大会期間中のリスクに関する議論を説明。「陽性者が入ってくるということは、健全な五輪であってもありうることで想定しないといけない。〝バブル〟からそういう人たちが出ないことを我々はやっていく。今日問題になったのはメディアの方。海外だけでなく、国内メディアは移動して大丈夫なのかという理事の方もいた」と話し、大会期間中の国内メディアの動向が議題に上っている。
この日の理事会後に組織委員会の橋本聖子会長は、特例的に入国する関係者のうち海外メディアについてはＧＰＳなどを用いて行動管理する方針を明らかにした。一方で国内メディアは行動管理の対象になっておらず、参加選手などに実施しているワクチン接種の対象からも外れている。そのため国内メディアが感染源として〝危険視〟されている状況が浮き彫りになった。
また、田嶋会長は「今日は延期とか中止とかそんなことは一切出ていなかった」とこの日の議論では開催へ向けて一丸になったことを強調。「五輪は競技団体が協力してやっていかないといけない。我々が延期だ、中止だと口をはさむつもりはない。今はこの環境でやれるということを示していきたい」と改めて開催に強い意欲を示した。
今後は大会を取材する国内メディアへの感染対策の徹底が急務となりそうだ。
