「この1年、コロナ禍で日常生活や行動が変わりましたか」－。インターネット調査サイト「リサチャン（リサーチ＠ナガサキ）」の長崎県民アンケート（4～5月）によると、昨年5月に実施した同種の調査と比べ、帰省や旅行を控える一方、新型コロナウイルス感染の収束後、国内外への旅行を希望している傾向が高いことが分かった。
ふくおかフィナンシャルグループのシンクタンク「長崎経済研究所」の泉猛主任研究員は「コロナ禍が長期化し、手洗いやうがいなどの生活・行動様式が変化、定着しているものがある。収束後、これまで抑えていた需要（ペントアップ需要）が一気に出てくる可能性があると考えられる」と結果を分析した。
「日常生活の変化」の問いに対して、「当面、帰省や旅行を控えるようになった」（63.3％）が、前回比17.7ポイント増と顕著な伸びをみせた。お盆や年末年始、大型連休でも慎重な行動が生活に浸透していることが分かった。
新型コロナ拡大前、旅行に行っていた人のうち、「収束後、拡大前と同じくらい行きたい」と答えたのは国内旅行51.9％、海外旅行41.8％。潜在的な旅行需要が続いていることがうかがえる。
コロナ感染拡大後の旅行先（複数回答）について、「県内」が最多の65.2％、「長崎県以外の九州各県」が50.4％。生活に制約が多い中でも、県内や近県で旅行を楽しむ傾向があった。
3月末の本県の銀行預金残高（日銀調べ）は前年同月比9.1％増の5兆4959億円で、コロナ禍でも増加が続く。泉主任研究員は「（預金増加は）消費したくても消費する先がなく、滞留しているとみられる。ワクチン接種が進み、新規の感染確認者数の減少や医療の逼迫（ひっぱく）が収まれば、これまで旅行に行きたくても控えていた人などがサービス消費に回る可能性がある」と指摘した。
調査は4月28日～5月6日に実施。県内居住の18歳以上の472人（男168、女304）が答えた。
