テニスの全仏オープンで、大坂なおみ（２３＝日清食品）の記者会見拒否に対し、罰金を科すなどした主催者のフランステニス連盟ジル・モレトン会長が、一連の対応について「我々は非常によく対応した」などと主張。物議をかもしている。
モレトン会長は、大会前に大坂が会見拒否を公表すると即座に「ひどい間違い。到底受け入れられない」と批判した人物。初戦勝利後の記者会見ボイコット後には罰金１万５０００ドル（約１６５万円）を科し、他の４大大会の主催者と共同で声明。違反を繰り返すと、全仏失格や、４大大会出場停止といった厳しい制裁を受ける可能性を通告した。大坂はその後、棄権とうつを患っていたことを発表した。
モレトン会長は米「ニューヨーク・タイムズ」のインタビューに対し、一連の対応を「我々は非常によくやったと思う」と自画自賛。罰金については「彼女にペナルティを科すことが目標ではなかった。『これがルールだ』とはっきり言うことだった」と述べた。
大坂が棄権せず、会見を拒否し続けた場合は、追放するのではなく罰金を科し続けた可能性を示唆。「それがルール。ルールは、すべての選手に公平であるためにある」と強調した。
大坂がうつを公表し、休養を発表したことで、４大大会側は「可能な限りの支援と援助をしたい」と声明を出した。モレトン会長も「彼女が提起したことは、本当の問題。議論が必要だ」する一方で、記者会見は「必要」とする立場を崩さなかった。
「もしかしたら、我々はルールを変更するかもしれない。でも、そうすれば、来るのはプレスルームに来たい選手だけ。来る人はあまりいないのが分かるだろう。誰もが自分のジャーナリストになる。選手は話したい時だけ話し、言いたいことを言い、答えたい質問にだけに応える。それは深刻な問題だ」。
「もちろん、選手たちに助けと支援を提供する措置には賛成。だが不快かもしれないが、一般市民の関心を引く質問をする自由を記者に与えましょう」と続けた。
モレトン会長の主張はニュージーランド「ヘラルド」などでも「驚くべき主張」などと報じられ、波紋を広げている。
