デジタル端末、子どもの視力に影響? 熊本など9都道府県で近視調査

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河内小・中の児童・生徒の目の状態などを専用機器を使って調べる県視能訓練士の会の冨士登謙司会長=熊本市
河内小・中の近視実態調査で使用した「眼軸長」を測定する専用機器の画面

 スマートフォンの普及や、教育現場での情報通信技術(ICT)活用でタブレット端末などを使う機会が増える中、小中学生の視力低下への懸念が高まっている。文部科学省は視力低下の現状を把握するため、熊本を含む9都道府県計約30校で初の大規模近視実態調査に乗り出した。

 同省が全国の国公私立の小中高校などを対象にした2019年度学校保健統計調査では、裸眼視力が1・0未満だった小学生は34・57%、中学生は57・47%と、いずれも過去最多となった。子どもの視力低下の内訳は主に近視とみられているが、同統計調査では近視かどうかなど詳細なデータが取られていなかった。

 大規模調査は小学1年~中学3年の計約9千人を対象に4月から開始した。今回は角膜から網膜までの長さ「眼軸長」などを専用機器で測定し、近視かどうかを特定。スマートフォンの使用時間や屋外活動の頻度など生活習慣についてもアンケートで調べる。文科省は、調査結果を本年度中に改訂予定のICT活用ガイドブックに反映する考えだ。

 県内では、熊本市西区の河内小・中が調査対象に選ばれた。両校は、登下校時間を含む屋外活動時間の長さが視力に与える影響などを調べるために選ばれたという。5月27日、眼科で検査などを担当する県内の視能訓練士らが全児童・生徒計約220人を調査。専用機器で河内小体育館に集まった子どもたちの目の状態を調べた。

 熊本市教育委員会によると、市立の小中学校などでは全児童生徒に1人1台タブレット端末が配布され、授業で活用されているが、使用時間についての具体的な目安は定められていないという。市教委は今後、「30分に1回20秒以上遠くを見る」など、文科省がまとめたタブレット端末の使用上のルールを各学校に周知することも検討している。

 近視は、視力が低下するだけでなく、緑内障や網膜剥離などの病気になるリスクも高くなるという。子どもたちの目を取り巻く環境について、河内小・中の調査に参加した県視能訓練士の会の冨士登謙司会長(くまもと森都総合病院)は「コロナ禍で自宅で過ごす時間が長くなっていることも視力低下に拍車を掛けている可能性がある」と指摘。「デジタル端末の使用は避けては通れないので、どう付き合っていくかが大事。使いすぎないことを家庭や学校でも意識して」とアドバイスする。(内海正樹)