五輪研究の第一人者として知られる米パシフィック大教授で政治学者のジュールズ・ボイコフ氏が１３日、弁護士の宇都宮健児氏（７４）とオンラインイベントを行い、開幕まで残り４０日となった東京五輪の中止決定のリミットが「６月末」であると発言した。
バルセロナ五輪サッカー米国代表のボイコフ氏は「オリンピック秘史 １２０年の覇権と利権」の著者で、かねて五輪中止を提唱してきた。この日のイベントでは五輪中止を求める署名活動を展開する宇都宮氏と対談。「感染者が増えている中で開催を強行すれば五輪への批判をさらに高めることになる」と指摘し、改めて中止を訴えた。
さらにボイコフ氏は「東京大会を中止にするかどうか決める力は国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が握っている」と前置きした上で「ＩＯＣの〝黒幕〟によると、中止の決定は６月末までになされる必要がある。そうなると日本の人々が五輪反対の意見を公にできるのは、あと２週間と少ししかない」と警鐘を鳴らした。
今月１５日には〝はったり男爵〟ことジョン・コーツ調整委員長（７１）らＩＯＣ幹部が来日予定。観客上限数は月末までに決定する見通しで、いくら反対派が声高に中止を訴えても７月に突入すると、もう後戻りできない。そのギリギリのタイムリミットが「残り１７日」だという。
この状況を踏まえた上でボイコフ氏は「私が五輪を研究してきた年月の中で、今の状況はかつて経験したことがない。今こそ立ち上がり、自分たちの声を聞かせる稀なチャンス。この機会を無駄にすべきではない」と提唱した。
