JFA田嶋会長も有観客開催に再変更要求「地元の子供たち限定なら人流抑制もできる」

日本サッカー協会の田嶋会長

日本サッカー協会の田嶋幸三会長(63)が、17日に行われたU―24スペイン代表戦後に東京五輪の有観客開催を強く求めた。

東京五輪は新型コロナ禍の深刻化により、宮城と静岡以外は無観客開催(茨城は学校連携の児童・生徒のみ招待)が決定。国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(67)が14日に菅首相と会談した際に感染状況が改善した場合に有観客開催を検討するよう求めたが、田嶋会長も有観客開催への再変更を訴えた。

「今日の試合に5000人近くの方に来場いただき、ファン・サポーターの方たちの応援はスポーツの価値を高めるために必要不可欠なものだとあらためて実感した。吉田キャプテンも話したとおり、できることならば観客の前でプレーしたいということはサッカーだけでなく、全ての選手の切なる気持ちではないかと思っている」と観客の必要性を強調。

「新型コロナウイルスの感染状況をもとに、5者協議で様々な議論が行われたうえでの苦渋の決断だったかもしれないが、1年間にわたってJリーグやプロ野球などでも様々なことをテストしてきて、感染対策もしっかりと実行できることが分かっている」と有観客開催でも感染リスクを抑えられると主張した。

そのうえで「誤解を恐れずに言えば、それぞれの競技が開催される地元の方のみに限定する、収容人数の10%とする、競技場近くの子供たちだけに限定するなどによって、感染拡大防止のための人流抑制も同時にできるのではないか」と具体的なプランを披露した。

ただ、東京を始め首都圏は新型コロナ感染者が急増しており極めて危険な状況にあるだけに、有観客開催の要求は議論を呼びそうだ。

© 株式会社東京スポーツ新聞社