ビジネス変革を後押しする一貫したリーダーシップにより、ウィプロが権威ある本賞を2年連続で獲得
ニューヨーク & 印バンガロール--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ）-- 情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスのサービスを提供する世界一流企業のウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は本日、当社が2021年マイクロソフト・パートナー・オブ・ザ・イヤー・アワードをアプリケーション最新化部門で受賞したと発表しました。さらにウィプロは、2021年パートナー・オブ・ザ・イヤーのAI部門でも最終候補に選ばれ、複数分野における革新企業としての評価を打ち固めました。
今回の受賞はウィプロの深い専門性と、顧客の期待をはるかに超える能力を浮き彫りにしていますが、これらはマイクロソフトとの確立されたパートナーシップに支えられています。ウィプロは、さまざまなバージョンの幾つものアプリケーションを搭載した何百台ものサーバーから成る複雑な顧客環境でも、顧客がビジネスニーズを満たし、パブリッククラウドの力を効率的に活用できるように支援しています。
ウィプロ・リミテッドのiDEAS部門マネジングパートナーのRajan Kohliは、次のように述べています。「世界的企業はかつてない規模とペースで最新化に取り組んでおり、その需要は過去1年間に衰える兆しがありませんでした。私たちはマイクロソフトのパートナー・オブ・ザ・イヤーに、2年連続で選ばれたことを光栄に思います。非常に競争の厳しいアプリケーション最新化部門で本賞を獲得したことは、当社の専門性、マイクロソフトと当社の価値ある提携関係、そしてアプリケーションの最新化を簡素化して、顧客がデジタル変革の長い取り組みを加速化できるようにするとの当社の意気込みが評価されたことを証明しています。」
マイクロソフトのパートナー・オブ・ザ・イヤー・アワードは、過去1年間にマイクロソフト・ベースの傑出したソリューションを開発・提供したマイクロソフトのパートナーを表彰するものです。本賞は、多数の部門に分かれており、受賞企業は世界100カ国以上から寄せられた4400件超の推薦の中から選ばれました。
マイクロソフトのグローバルパートナーソリューション／チャネルセールス／チャネルチーフ担当コーポレートバイスプレジデントのロドニー・クラーク氏は、次のように語っています。「2021年マイクロソフト・パートナー・オブ・ザ・イヤー・アワードの受賞者と最終候補者を発表できることを光栄に思います。これらの注目に値するパートナーは、クラウドからエッジまで、世界クラスのソリューションをお客さまのために開発するという約束を深く実践しており、私たちのエコシステムが擁する中で最高かつ最も優秀なパートナーに数えられる企業です。」
ウィプロとマイクロソフトは20年以上にわたって協力し、あらゆる規模の企業が業務を簡素化して、ビジネスアクセラレーションを促進し、顧客体験を強化できるように取り組んできました。さらにウィプロは、2020年3月にマイクロソフト事業部門を設立し、マイクロソフトの企業向けクラウドサービスを活用したソリューションの提供を強化しました。加えて、ウィプロは当社の長期的なデジタル変革の活動でアジュール・クラウドを採用しています。
ウィプロ・リミテッドについて
ウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は、情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスサービスの世界的大手企業です。当社は、コグニティブ・コンピューティング、ハイパー・オートメーション、ロボット工学、クラウド、アナリティクス、新興技術の力を活用し、顧客がデジタル世界に適応して成功を収めることができるよう支援しています。サービス・ポートフォリオの包括性、持続可能性への強力な取り組み、高い企業市民精神で世界的に認められた企業として、当社では、20万人を超える献身的な従業員が6大陸でクライアントに対応しています。協力することで、当社はアイデアを見出し、点と点を結びつけることで優れた大胆な新たな未来を構築することに取り組んでいます。
将来予想に関する記述
本リリースにおける将来予想に関する記述は、将来の出来事に関するウィプロの見解を表すものです。そうした将来の出来事の多くは、その性質上、本来的に不確定であり、ウィプロの支配が及ばないものです。そうした記述には、ウィプロの成長見通し、当社の将来の財務業績、当社の計画・期待・意図についての記述が含まれますが、これらに限定されません。本リリースにおける将来予想に関する記述には、実際の結果がそのような記述で予想されている結果と大きく異なる場合の原因になり得るリスクと不確実性が伴うことにご注意ください。そうしたリスクと不確実性には、当社の収入・収益・利益の変動、成長を創出・管理する当社の能力、提案した会社活動を完遂する当社の能力、ITサービスにおける熾烈な競争、コスト面の優位性を維持する当社の能力、インドにおける賃金の上昇、能力が特に高い専門的人材を引きつけて維持する当社の能力、固定価格・固定期間契約における時間および費用の超過、クライアントの集中、移民に関する制限、国際的運営を管理する当社の能力、当社の重点領域におけるテクノロジー需要の低下、通信ネットワークの障害、買収が行われた場合に手続きを完了して統合を成功させる当社の能力、当社サービス契約における損害賠償責任、当社が戦略的投資を行う企業の成功、政府による財政的インセンティブの終了、政治的不安定、戦争、インド以外での資金調達や企業買収に対する法的制限、当社の知的財産の不正な使用、当社の事業や業界に影響する一般的な経済環境に関するリスクおよび不確実性が含まれますが、これらに限定されません。COVID-19の世界的流行によって発生した状況により、技術支出の減少、当社製品に対する需要へのマイナスの影響、顧客の支出の速度への影響、当社の製品やサービスを購入する顧客の能力または意欲へのマイナスの影響、潜在顧客による購入決定の遅延、オンサイトコンサルティングサービスを提供する当社の能力へのマイナスの影響、顧客に対する製品やサービスの提供不能、提供の遅延が生じるおそれがあり、そうしたことすべてが当社の将来の売上、事業業績、および全般的な財務業績にマイナスの影響を及ぼすおそれがあります。また、COVID-19の世界的流行に関連して当社の支配が及ばないさまざまな外部要因によって当社の事業にマイナスの影響が及ぶ可能性があります。当社の将来の事業業績に影響を与え得るその他のリスクについては、米国証券取引委員会への当社提出物（フォーム20-Fによる年次報告書を含みますがこれに限定されません）の中で詳細に記述されています。そのような提出物は、www.sec.govで入手できます。当社は、時に、書面および口頭においてさらに将来見通しに関する言明を行うことがあり、これには、証券取引委員会への当社提出物と株主への報告書に記載されている記述が含まれます。当社は、当社または当社の代理人が随時行う可能性がある将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。
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