熱戦が続いた東京五輪が閉幕した。テレビで観戦しながら、しきりに思い出されたのは、１９６４年の東京五輪のことである。高度成長時代のとば口で、人々の暮らしは、まだつつましかった。今回は開会式や各競技会場で大量の弁当が余って廃棄されたと伝えられたが、６４年大会のころなら、そんな無駄はあり得なかった。
わたしは６４年春、東京・新宿の甲州街道沿いの出版社に入社したので、男子マラソンのアベベ選手が後続をはるかに引き離して軽快に走り去るのを間近で見た。女子マラソンはまだ種目になかった。当時に比べ、女性のスポーツ参加の機会は着実に広がった。だが、問題が解決したとはいえない。この間のスポーツにおける性差の問題を考えたい。（女性史研究者＝江刺昭子）
▽種目や選手数の平等は実現
６４年大会の頃は、スポーツは主として男性のものだった。女性は「弱い性」、保護されるべき存在とみなされ、競技種目も男性に比べ大きく制限されていた。マラソンのような過酷なレースは論外だった。
内閣府の男女共同参画局によると、１８９６年のギリシャにおける第１回大会は男性のみ、女性には門戸を閉ざしていた。女性が選手として初めてオリンピックに参加できるようになったのは、１９００年のパリ大会からだが、女子種目はテニスとゴルフだけ、９９７人の参加選手のうち女性は２２人にすぎなかった。
１９０４年セントルイス大会でアーチェリー、０８年ロンドン大会でフィギュアスケート、１２年ストックホルム大会で水泳に女子種目が加わった。ＩＯＣが「女性らしい」とみなした競技が、オリンピックの女子種目として認められてきたのだ。
夏季大会で女性が参加可能な競技の割合は、７６年モントリオール大会で初めて５割を超え、２０１２年ロンドン大会でボクシングに初めて女子種目が加わって、全競技で女性の参加が可能となった。
日本からの女性の五輪参加は２８年の第９回アムステルダム大会が最初で、人見絹枝選手が女子８００メートルで銀メダルを獲得した。日本の女性のスポーツ参加を広げる契機となったのは、やはり６４年東京五輪だろう。菅首相も感動したという女子バレーボールチームは、大松博文監督による猛トレーニングで知られた。誰かがミスをすると、全員が頰を平手打ちされたり、ほうきで尻をたたかれたりした。今なら虐待である。
だが、金メダルを獲得し「東洋の魔女」ともてはやされたことで、学校の部活動でバレーボールが盛んになり、「ママさんバレー」を始める人も多かった。
五輪に参加する日本人の女性選手は、６４年は６１人で全体の１７％に過ぎなかったが、９６年のアトランタ大会で３１０人中１５０人と半数に近づく。２００４年のアテネ大会では３１３人中１７１人となり、女性が上回った。ソフトボールやサッカーといった団体種目で出場権を獲得した結果だった。今大会は５８３人中２７７人（４７・５％）で、種目と選手の人数で見る限り、男女平等はほぼ達成されたといえる。
▽女性のリーダーシップは不在
しかし、大会組織委員会会長だった森喜朗氏の女性差別発言は、組織委員会だけでなく、日本のほとんどの競技団体が男性優位であることをさらけ出した。団体の役員は圧倒的に男性が多く、組織の財政や運営、意思決定権を握っている。
ＪＯＣは２０１７年、スポーツにおける女性の地位向上を求めた国際的な提言「ブライトン・プラス・ヘルシンキ２０１４宣言」に署名している。宣言の「基本方針６」に掲げる「スポーツにおけるリーダーシップ」の全文を引く。
「女性はいまだ、あらゆるスポーツおよびスポーツに関連した組織のリーダーシップや意思決定の立場において少数派である。これらの領域に責任のある人たちは、女性リーダーの採用、メンタリング、エンパワメント、報酬、そして彼女たちが働き続けられることを特に考慮しながら、あらゆるレベルのコーチ、アドバイザー、意思決定者、審判、管理者、スポーツをする女性の数を増やすための政策、プログラム、設計構造をつくらなければならない」
現在、クローズアップされているのは、女性アスリートに対する盗撮や性的画像の拡散である。競技とは無関係に、性的な意図で画像や動画を無断で撮影され、あるいは編集されて、ＳＮＳなどで拡散される。その被害を体操や水泳の元選手たちが訴えている。現役のときには、嫌だと思っても言えなかったことをようやく訴え始めたのだ。
体操は６４年東京五輪でも注目された。個人総合で優勝したチェコのベラ・チャスラフスカ選手の優美な演技が評判になったが、日本の女子チームも団体で銅メダルを獲得、池田敬子、小野清子らが活躍した。
当時のウエアは長袖で紺や赤など無地がほとんどで地味だった。いまのレオタードに比べると、肌の露出は少ない。それでも取材した男性新聞記者は「肌にピッタリで体の線がくっきり出るほど裸に近い水着姿？の女性が、大胆にも飛びはね、両足を開く姿は、なんとも悩ましくまぶしかった」と回想している（『朝日ジャーナル』１９８３年１０月７日）
▽残された課題に取り組め
今回の五輪でドイツの体操選手が、胴から足首までを覆う「ユニタード」で演技をした。抑制された美しさが感じられて、安心してテレビ観戦できた。
ところが７月に行われたビーチハンドボールの欧州選手権では、ビキニ着用を拒否して短パンで出場したノルウェー女子代表が、欧州ハンドボール連盟から服装違反として１５００ユーロ（約１９万円）の罰金を科されたという。
女性選手たちが自らの競技ウエアすら選択できず、男性主導の競技団体が男性の目線で強制しているとすれば、それこそが女性のリーダーシップの必要性を、如実に示す事態といえる。女性のリーダーシップが目指すのは、他者を支配することではなく、選手たちの、女性たちの自己決定を支えることなのだ。
女性アスリートは摂食障害に陥りやすいとされる。そこまで追い込まれない人でも、生理や結婚、出産といったさまざまなライフイベントが立ちはだかる。スポーツを続ける上で、これらの出来事が障害とならないような仕組みや支援を考え、実行していくことは、女性だけでなく、さまざまなマイノリティーの参加の機会も広げるはずだ。
国別メダルの多寡などに惑わされることなく、五輪が残したこれらの課題に日本が今後、本気で取り組むなら、日本のスポーツ界におけるジェンダー平等元年として記憶に残る「２０２０東京」になろう。スポーツ界に限らず、ジェンダー平等が世界水準からはるかに取り残されている政治や経済の分野にも良い影響を及ぼすのではないだろうか。
