震災と被災地報道の教訓は 東北の地方紙、シンポで共有へ

 発生から10年余りとなった東日本大震災を「伝える」役割について考える全3回のシンポジウムが、21日に始まる。甚大な被害が出た岩手、宮城、福島の現状や課題を取り上げ続ける地元紙の取り組みを共有し、被災地報道の在り方などを探る。

 ニュースパーク(日本新聞博物館、横浜市中区)で開催中の企画展「伝える、寄り添う、守る─『3.11』から10年」の関連企画。シンポは21、28の両日と9月19日に行う。

 21日は「地元紙が伝えた10年とこれから」をテーマに、岩手日報社、河北新報社、福島民報社、福島民友新聞社の報道部長らが登壇。28日は「福島の伝え方 東京電力福島第1原発事故から10年」と題し、情報共有やコミュニケーションを巡る課題などを話し合う。両日とも午後1時半から、オンラインで開催する。

 9月19日は「防災・減災に向けて 新聞社に求められること」。震災を教訓に巡回型の防災・減災ワークショップ「むすび塾」を展開する河北新報の試みなどを共有し、メディアの役割や連携について意見を交える。午前10時から。

 ビデオ会議システム「Zoom(ズーム)」を使用する。参加費は1回500円、3回で千円。イベント検索サービス「Peatix」で申し込む。問い合わせは、ニュースパーク電話045(661)2040。

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