国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と最高位スポンサー契約を結ぶトヨタ自動車の豊田章男社長（６５）が１８日に三重・鈴鹿市内で行われた会見で、国内の自動車レースが新型コロナウイルス禍で中止となる現状について「五輪が許され、四輪や二輪は許されない。不公平と感じます」と言い放ち、波紋を呼んでいる。
国内の自動車レースはＦＩシリーズの日本グランプリ（１０月、三重）、世界ラリー選手権「フォーラムエイト・ラリージャパン」（１１月、愛知＆岐阜）が中止。豊田社長は「モータースポーツ（の出場者）もアスリート。同じアスリートで、どうして入国に対して許可が違うのか、開催の判断が違うのか」と疑問を投げかけた。今回の発言はあくまで「日本自動車工業会会長として」だが、ネット上では「スポンサーなのによく言った！」「確かに不公平だ」と賛同の声が続出。五輪と四輪を引っ掛けたコメントは「座布団１枚！」と絶賛されるなど、改めて豊田社長の発言力の大きさがうかがえた。
五輪に対する強硬姿勢は今回だけではない。コロナ禍で世論の大半が中止を求めていた東京五輪開幕直前、トヨタ自動車は五輪関連の国内ＣＭの見送りを発表。さらに豊田社長は開会式に出席しない方針を示した。こうした一連の〝トヨタの乱〟は「五輪スポンサーの価値を崩壊させるのでは」との意見も出ている。
トヨタ自動車は２０１５年３月、ＩＯＣと２４年パリ五輪までのワールドワイドパートナー契約を締結。コカ・コーラ、パナソニック、ブリヂストンなど世界的企業が名を連ねる最高位スポンサーは最大名誉とされ、一流企業の証しとも言われてきた。しかし今回の一件を踏まえ、五輪関連の法曹関係者は「スポンサーになる意義を根底から覆す」と警鐘を鳴らし、スポーツマーケティングの専門家も「五輪商業主義の終わりの始まり。ＩＯＣの財政基盤を揺るがしかねない」と予測する。
豊田社長が開会式を回避した直後にはパナソニック、ＮＴＴ、富士通などの幹部らが欠席を表明。今後は反五輪に追随するパートナーが続出し、〝雪崩式スポンサー離れ〟となる可能性もある。そうなると日本が招致に立候補している３０年札幌冬季五輪への影響も大きい。かつての五輪ブランドは風前のともしびだ。
