放送サービス高度化推進協会（A-PAB）がオンライン記者発表会を開催し、新4K8K衛星放送視聴可能機器の出荷・設置台数が、今年8月までの集計値で累計1000万台を突破したことを発表した。
新チューナー内臓テレビ、外付け新チューナー、新チューナー内蔵録画機器、CATV受信の新チューナー内蔵セットトップボックスを合わせた8月の出荷・設置台数は27万6000台で、累計では1002万6000台に。2018年12月1日にスタートした新4K8K衛星放送は、東京オリンピック・パラリンピックに向けての普及を目指してきたが、パラリンピック開催中の8月末に、放送開始から約1000日で1000万台の大台達成となった。
A-PABでは、2年9カ月で1000万台を突破した要因を、11年のアナログ放送終了前後に購入されたテレビの買い替え需要、視聴可能機器の多様化、周知広報・普及拡大活動の効果に加え、特にこの1年は、「ステイホーム」や「東京オリンピック・パラリンピック視聴」といったユーザーマインドが、機器購入の後押しをしたと分析している。
東京オリンピックについては、NHKはBS4Kで約220時間、BS8Kで約210時間、民放BS4Kは5社合計で85時間58分、東京パラリンピックについては、NHKのBS4K・8K同時で約90時間が放送された。視聴者からの反響も大きく、「選手の表情や汗までくっきりと見えて空気感が感じられた」「バドミントンのシャトルの飛ぶコースがよく分かり、選手の意図まで伝わった」など、4K8Kならではの高精細な映像に対する意見が多く寄せられたという。
今回の1000万台突破を新たなスタートラインと位置づけ、A-PABでは次の目標を、24年7月開催予定のパリオリンピック・パラリンピックまでに視聴可能機器台数2500万台達成と設定。さらなる普及・拡大を推し進めていく。より多彩な番組でハイクオリティーな映像を楽しめることを期待したい。
