韓国系米紙「日本は国運が尽きた残念な国」「一つの井戸を掘るだけの垂直思考」

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韓国系米紙が、日韓間の経済格差の変化について強調する記事を掲載した。

参考記事:韓国政府機関「日本は製造大国だったが、今は品質不正が横行中」「アナログ仕事や中韓との競争が原因」

コリアタイムス(韓国日報米州版)は22日、随筆家であるジェイソン・チェ氏の寄稿文『浮かぶ韓国、落ちる日本』を掲載し、日韓両国の経済力縮小や部分的な韓国の逆転について言及した。

チェ氏は、韓国の親が子を育てながら、「お前たちはお母さんやお父さんのように生きてはいけない」と教え、日本の親たちは、「お前は学業を終えたら故郷に帰ってきて、先祖代々受け継いできた家業を継がなければならない」と教える言及。

続けて、「20世紀初頭には、日本が正しかった」とし、「祖父譲りのうどん店を父が継ぎ、続いて東京の大学を出た孫が受け継ぎ、銀座の裏通りのみすぼらしいうどん店が3代にわたり50年、100年、変わらないうどんの味を守り抜くという驚異があった」と説明。そして、「その職人技が物理、化学の分野ではノーベル賞を得て、日本の地位を高めたのは事実だ」としつつ、「今は違う。世界的に優れた大学が最も多い米国で日本の留学生が減っている」とチェ氏は指摘した。

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チェ氏は、「経済成長を誘導するには、若い人材を育成し、世界経済の流れに沿って進むべきなのに、日本は韓国に比べて速度も遅く、柔軟性も劣る」と述べ、「未来社会は、デジタル社会だ。一つの井戸を掘るだけの垂直思考では克服できない限界がある」と指摘した。

その上で、「日本人の気質の中には、ある課題を与えたときに具体的なものを与えるとうまくやるが、創造的に考えてやるように言うとうまくできないが、韓国人の気質は、決められた課題より創造的な課題がより上手である」と説明した。

チェ氏は、「まだ日本国民は《失われた30年》の本質を理解していない」と強調し、韓国と日本が国交正常化を結んだ1965年の経済力格差が30対1であったのに対し、それから54年が過ぎた2019年の日本人平均賃金は3万8,617ドルで、韓国人の賃金は4万2,285ドルであることを挙げ、「おそらく《失われた40年》の崩壊の道を突進しているのかもしれない」と指摘した。

続けて、「数値で見た日本は、すでに後進国に転落してしまった」とし、未来学者らが2040年ごろに韓国経済の1人当たりのGDPが日本の1.7倍になると予想していると説明し、「日本は国運が尽きた残念な国になってしまった」と、辛辣な見方を示している。

この報道をみた韓国のネットユーザーからは、

「とにかく相手を軽く見て油断することはいけないよ。彼らは後ろから叩くのが専門…」

「韓国は若い世代に希望を与えているのかな?」

「最近、日本を軽く見るナショナリティックな論調が横行しているが、日本は恐ろしい国だよ…ただし日本の国運が衰退するのは確か。米国に移民した日本の人々と対話すると、日本は高齢者のための国で若い世代には全く希望がないと言う」

「ナショナリティックなことは言わないで、精神を正そう」

「韓国も統一なしには成長の限界か、あるいは既に成長のピークに来たと言っても過言ではない…」

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