身近な「自分ごと」に理解深める

やまがたSDGsフェスタ

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来場者がマイアクションを書いた紙を貼り付けた「SDGsTree」=山形市・山形国際交流プラザ

 山形新聞、山形放送の8大事業の一つ「やまがたSDGsフェスタ」が23日、山形市の山形国際交流プラザで開かれた。来場者はトークセッションや体験などを通じ、環境や貧困、教育などの多様なテーマを包含するSDGs(持続可能な開発目標)が、身近な「自分ごと」であることに理解を深めた。

 開会式では、主催者の寒河江浩二山形新聞社長(山形新聞グループ経営会議議長)が「日々の暮らしにはSDGsとつながる身近なテーマがたくさん盛り込まれている。フェスタが気付きの場となり、自分も実践者になれるとの思いを持ってほしい」とあいさつ。来賓の吉村美栄子知事、佐藤孝弘山形市長、玉手英利山形大学長が祝辞を述べた。引き続き、出展者代表の小山剛山和建設社長、板垣正義山形放送社長も加わり、テープカットを行った。

 トークセッションは、玉手学長と神奈川大の兼子良夫理事長・学長(大江町出身)、寒河江社長が「人づくりと地域づくり-大学とともに考えるSDGsアクション」と題し鼎談(ていだん)した。

 玉手学長は、本県の魅力的で豊かな暮らしを継続する視点からローカルSDGsの重要性を指摘。本年度新たに設けた講義の中で、新型コロナウイルス禍によるコメの消費減速と食品ロス削減の解決を目的に学生たちが取り組んだ「古米配布プロジェクト」などの実践につながったとした。

 兼子学長は、高齢化が進む団地での防災訓練のサポート、地元商店街と連携した地域ブランド発信など、学生が主体となって取り組む活動がコロナ禍での支え合いに深化している姿を例示。SDGsが学びや人材育成、地域コミュニティーの活性化にも寄与すると説明した。

 寒河江社長は、地方創生とSDGsが一対のものだと強調。その理念の下で山形新聞が展開する郷土愛の醸成や学力の向上、経済格差による教育格差の是正を目指す「1学級1新聞」と、山新放送愛の事業団として県内全37団体に2025年度末までに総額約1千万円を援助する子ども食堂への支援を両輪に、食と学びの両面から本県の未来を担う子どもたちを支えていく考えを示した。