2022年卒内定状況は回復傾向 - オンライン面接対策の相談が増加した大学も

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ディスコは、「大学の就職・キャリア支援活動に関する調査」を発表した。

調査は、2022年卒者の就職活動状況、2023年卒者への就職支援状況、インターンシップへの意見などについて、全国の大学の就職課・キャリアセンターを対象に実施したもの。調査期間は2021年9月1日から25日まで。有効回答は482校。

2022年卒の内定状況について、前年度と比べて「高まっている」と回答した大学は2割強で、「低下している」(11.6%)を上回る。前年はコロナ禍の影響で急速に低下したが、今年は企業の採用意欲に回復基調が見られ、内定状況の改善を実感している大学も少なくない。

就職・キャリア支援担当者からみた2023年の新卒採用市場については、学生に優位な 「売り手市場」との見方が2割強(計24.0%)に対し、「売り手市場だと思わない」は3割弱((計28.0%)で、「売り手市場ではない」との見方がやや上回る結果に。前年は、「売り手市場ではない」が4割を超えていたが、今年は大幅に減少。コロナ前は「売り手市場」が 9割近かったのと比較すると、採用環境は依然として厳しい状況と捉えている大学が多いようだ。

また、前年度から増えた学生からの相談は、「面接の相談」が61.3%と最も多く、従来の面接対策に加えて、オンライン面接に関する相談が増加した大学が多いという。さらに、インターンシップの相談」が57.0%、「エントリーシートの相談」が54.0%と続き「内定辞退に関する相談」は4校に1校が増えたと回答した。内定状況は依然として厳しい一方で、複数社から内定を得て選択に困る学生もおり、二極化が進行したことがうかがえる。