罵詈雑言の矛先は…。世界陸連は東京五輪開幕１週間前から閉幕翌日までの期間（７月１５日～８月９日）に陸上選手らがＳＮＳで受けた誹謗中傷の実態調査の行い、その結果を２５日に発表した。
この調査は東京五輪に出場した陸上選手や関係者など１６１人を対象に実施。画像や動画を含む約２４万件の投稿を分析したところ、性差別、人種差別をはじめ、根拠のないドーピング非難など、アスリートに対する虐待レベルの実態が明らかになった。
被害の傾向としては、女性アスリートが標的になったケース圧倒的に多い。調査対象の１６１人中２３人が〝標的型〟の罵倒を受け、そのうち１６人が女性。また、誹謗中傷を認定された１３２件の投稿のうち１１５件が女子選手へ向けられたものだった。女性アスリートへの誹謗中傷は全体の８７％を占めていることが分かった。
一方、誹謗中傷の投稿の６３％は黒人と女性２人のアスリートが標的。最も多かった２つカテゴリーは、性差別（２９％）と人種差別（２６％）で全体の５５％を占めていた。また、根拠のないドーピング非難が２５％、トランスフォビア（トランスジェンダー嫌悪）が９％、ホモフォビア（同性愛嫌悪）が１％と続いた。
今回の調査結果を受け、世界陸連のセバスチャン・コー会長は「今回の調査は憂慮すべきもの。彼らが受けた虐待は計り知れない。このような事態を防ぐために我々はもっと努力する必要がある。この問題に光を当てることは、その第一歩だ」と述べている。
