日本サッカー協会の田嶋幸三会長（６４）が、来年のカタールＷ杯アジア最終予選のホーム戦での観客の収容人数制限の緩和に意欲を示した。
日本代表は来年の１月２７日に中国、同２月１日にサウジアラビアとのホームで戦うことに加え、１月２１日にも埼玉スタジアムでウズベキスタンと国際親善試合を行うことを２９日に発表した。
この日オンラインで取材に応じた田嶋会長は「いま日本で感染者が減ってきているのはいい傾向だが、残念ながらまた新たな変異株が出てきているということで、今後の天皇杯、１月のＷ杯予選、その前に行うキリンチャレンジカップ、３月（の最終予選）といい形で試合ができればと思っている」としたうえで「観客をどう増やしていくか。フル（１００％）でやるのか、キリン（親善試合）は７、８割でそこから（最終予選は）上げていくかとか。いろんな制約がある中で、多くの人に楽しんでもらえる環境をつくっていきたい」と収容制限の撤廃を目指している。
「サポーター、お客さんがあってのスポーツなので、そこのところはスポーツ庁や政府にもご理解いただきたい」と満員の大観衆を実現すべく強く要請していく構えだ。
その一方で、新型コロナウイルスの新たな変異株として懸念されるオミクロン株の感染拡大を受けて政府は３０日午前０時から全世界を対象にして外国人の新規入国を原則停止すると発表。「決定されたことには今までも従ってきた。柔軟に対応していきたい」と感染状況を見極めてたうえで慎重に対処していく方針も示した。
