来年開催されるサッカーのカタールＷ杯の開催費用が、とんでもない額に膨らみ大きな波紋を呼んでいる。
カタールＷ杯を巡っては建設工事における人権問題が批判を浴びているが、開催に伴う費用の試算が話題を集めている。米メディア「ブルームバーグ」は「大会を利用して湾岸の大都市や交通機関のハブなどを急速に拡大しようとしている。地下鉄システム、空港の拡張、新しい都市の建設などが計画に盛り込まれ、これらすべての計画の総額は３０００億ドル（約３４兆円）になる」と指摘。もはやスポーツイベントの枠を超えて国家予算規模となっており、物議を醸しているのだ。
大会組織委員会は「経済効果が基本的に約２００億ドル（約２兆２６００億円）になると予想している」と強気だが、たとえそうだとしても費用の総額にはとても見合わない。この驚がくの〝オイルマネー〟が非難の的になっている。
韓国紙「朝鮮日報」は、「昨年のカタールの国内総生産（ＧＤＰ）の約２倍に達する膨大な額だ。２０１８年のロシアＷ杯は１１６億ドル（約１兆３０００億円）、１４年のブラジルＷ杯でも１５０億ドル（約２兆円）で、その２０倍になる」と指摘。そして「スポーツ経済学者のアンドリュー・ジンバリストは『国家的な虚栄心が反映された経済的狂気だ』と叫び、ユーラシアスポーツセンターのサイモン・チャドウィック所長も『終末論的なシナリオだ』と語った」と世界各国から批判の声が上がっているとした。
カタールＷ杯はオイルマネーの力を見せつける大会となりそうだ。
