◆「私をスキーに連れてって」「株価38,915円」の時代
バブル期のスキー人気を象徴する映画「私をスキーに連れてって」（原田知世主演）が公開されたのは、1987年11月だった。東京証券取引所の日経平均株価が史上最高値の38,915円を記録したのは、1989年12月29日。日本中がバブル景気に浮かれていた。新潟日報の連載企画『東京都湯沢町』は、その両年にはさまれた1988年12月にスタートした。東京であふれたバブルマネーがたどり着いた新潟の地で何が起きたか。その実態に密着したルポである。
群馬県との県境にある温泉郷・新潟県湯沢町は当時、リゾートマンションの建設ラッシュに湧いていた。『東京都湯沢町』の初回には、75歳の夫と67歳の妻が登場する。２人は東京で時計店を営んでいたが、湯沢町に山小屋と山林を持っていた。山小屋を建てたのは30年ほど前。冬の一時期、都会の喧騒を離れてスキーを楽しむためだった。やがて店をたたみ、完全に新潟へ移住する。
ところが、バブルの絶頂期を前に夫妻は思わぬ事態に巻き込まれた。夫はこう言っている。
「土地を売ってくれ！」という不動産業者が 11社も来たんですよ。朝から晩までとにかくすごかった。
カネがカネを呼ぶバブル景気。投資先を求め、マネーは山深い湯沢町に押し寄せる。東京を捨てた夫妻を東京の不動産業者が追いかけてきたのだ。地上げ業者の攻勢は激しい。朝から夫妻を追い回す。土地を欲しがる業者が勝手に山林に入り込んで測量する。ガラの悪そうな男たちが山小屋の周囲をうろつく。先に完成したリゾートマンションの階上からゴミがばらまかれる。
もうこんな場所には住めないと決意するまでに時間はかからなかった。夫妻は「いい加減にしろ」との怒りを込めて山林を入札方式で売ることにした。入札場所はJR越後湯沢駅前の喫茶店である。
（入札に参加する）ひとつが怖そうな会社で…。入札は夕方からだったのに、いかにもソノ筋とわかる人たちが朝から晩までその喫茶店に入り浸っていた。入札の時も気味悪くて、ドキドキのしどおし。
山林を売ると、今度はその売却収入を目掛けて、数々のダイレクトメールが届き、郵便受けから溢れた。引っ越し先は同じ湯沢町。新たに買った腸内の土地は坪約30万円だったのに、それすらも１年で100万円以上に高騰した。付近には坪1万円だった土地が３〜4年で25万円以上になったなどの例がいくらでもあった。「あの人が土地を売って、何億も入ったそうだ」「２、３億円なんて、ここらじゃ驚くほどの額じゃない」。連載では、そんな話が次から次へと登場する。
◆全国のリゾートマンションの３分の１が集中
民間の不動産経済研究所によると、1988年に全国で売り出されたリゾートマンションは11,564戸で、その３分の1以上に当たる3,912戸が湯沢町に集中していたという。その時点で計画中だったものも含めると、人口１万人足らずの湯沢町のマンションは、計83棟・2万2000戸余りに達していた。そのほとんどが10階以上の建物だ。
『東京都湯沢町』は1989年7月まで続く。そのシリーズ終盤にこんな話が登場する。
県北のある首長は湯沢町の現状を「もう東京そのままだね。あそこに新潟はないよ」と語った。
「東京都湯沢町」ーー半年以上にわたる取材の中で目に映ったものは、すさまじい勢いで東京化されていく湯沢町の姿であり、好むと好まざるとにかかわらず、その巨大な渦に巻き込まれていった町民の姿だった。
リゾートマンションを見た多くの人が「異常だ」と言った。そして「空前の一極集中だ」と続けた。確かにリゾートマンションはブームだった。だが、ブームの去った跡にはコンクリートのマンションが残る。嵐が過ぎて湯沢町はどうなるのかー。
「昨年（1988年）の今頃は連日、建築確認申請や問い合わせで、デベロッパーが窓口にズラーっと列を作って、昼休みさえ取れない状態でした。今はたまに電話で問い合わせがある程度」と、押しかけるマンション業者と渡り合ってきた町企画調整課の髙橋英夫係長は、てんやわんやから解放され、ホッとひと息ついた。そして、今、髙橋係長の頭の中を占めるのは「これからの湯沢をどうするか」だ。
小さな町に押し寄せるスキー客も１シーズンで延べ500万人を超えるようになっていた。ピーク時の交通渋滞やスキー場の混雑、ゴミ問題など難題は次々と押し寄せる。『東京都湯沢町』には、リゾートマンションのブーム後をにらんだ数々の動きも紹介されている。地域主体の観光地をどうつくるか、量から質への観光政策、次世代に向けた人づくり…。ブームが落ち着いた時、いかにして地域として生きていくか、という手探り活動の報告である。
しかし、結論から言えば、バブル崩壊はそんなの策も吹き飛ばした。暴風雨が逆流するかのような、崩壊が湯沢町を襲ったのだ。
◆バブル崩壊、「東京都湯沢町」の無残
バブル崩壊後、湯沢町はどんな状態になったのか。新潟日報は2003年10月27日朝刊に『シリーズ現場「東京都湯沢町」その後』と題する記事を掲載し、こう報告している。
「町はすっかり静かになった。今のマンション所有者は、本当に湯沢が好きな人」。建設ラッシュ時、役場で窓口となっていた高橋英夫・町学校教育課長（53）は時代の変化を実感する。
「あのころは『即日完売神話』に踊り、開発業者が次々入り込んできた」
町内のマンションは現在58棟、約1万4700戸。バブル崩壊で開発熱は冷め、1993年を最後につち音は聞こえなくなった。
岩原地区のあるマンション。新築時約2600万円だった2ＤＫの部屋が、約250万円まで値を下げた。マンション売買を手掛ける町内の不動産業者は「バブル期の売れ残りが多く、今も極端な供給過剰。下げ止まりのめどが立たない」と打ち明ける。町を悩ませているのがマンション所有者の固定資産税滞納だ。昨年３月末現在の滞納繰り越し分は延べ約3600件、金額は実数で約1億9000万円にも上った。
◆高価だったマンションは捨て値、「170万円で引き取る」も
さらに時を経た2019年2月19日の『ＮＩＩＧＡＴＡ 平成考 バブルを越えて 「東京都湯沢町」の今』では、こんな実情が記事になった。
ＪＲ越後湯沢駅東口の不動産業「ゆざわ商事」の店先。通りに面した壁に、リゾートマンションの物件情報が数多く張り出されている。「2ＬＤＫ 10万円」「2Ｋ 10万円」。こんな物件がいくつかある。営業課長の五十嵐大樹さん（37）は「交通の便がよく、管理が行き届いているマンションは品薄感がある。一方、町中心部から遠く老朽化が進む物件は、買い手がなかなか付かない。二分化が進んでいる」と明かす。
ただそんな「捨て値」のようなマンションに、目を付ける不動産業者もいる。「約200万円頂ければ、マンションを引き取ります」。大阪府吹田市の業者はこんな触れ込みで、ここ数年、マンション所有者を勧誘している。1990年代初頭、1ＬＤＫのマンションを購入した都内在住の男性会社員（60）の元にも昨年、業者のダイレクトメール（ＤＭ）が届いた。170万円を払えば、物件を引き取るという誘いだった。
リゾートマンションの投げ売りや、お金を出して物件を引き取ってもらう“マイナス売却”だけではない。日本生産性本部の「レジャー白書」によると、スキー人口（スノボを含む）はピークだった1998年の1800万人から大きく減少し、2020年は430万人。76％減という落ち込みぶりだ。
結局、新潟県湯沢町を襲ったカネは地域に何を残したのか。『東京都湯沢町』で1989年の新聞協会賞を受賞した新潟日報は、その後も湯沢町の検証を続けている。
（フロントラインプレス・高田昌幸）
■参考URL
単行本『東京都湯沢町』（新潟日報報道部、1990年）
単行本『東京都湯沢町は今』（新潟日報報道部、1995年）
