パンデミック下で世界的にネット購買が増加した。また、欧州を中心にパンデミックによる影響によって自動車販売は一時的に落ち込んだものの、その中でxEVへのシフトが急速に進んでいる。EV購入に当ってはインターネット上の情報で詳細を確認し購買を検討するケースが増えているようだ。こうした傾向の中で自動車のネット広告のクリック率、視聴率が上昇しており、ネット広告からの購買への繋がりが強くなっているようだ。既に広告はテレビなどの媒体からネットに急速にシフトしているが、自動車の広告もテレビなどによるイメージ戦略よりもネット上での製品の詳細を告知する戦略へとシフトして行く模様だ。
アメリカに本部を置くITマーケティング企業のティーズ（Teads）が8か国1900人以上の自動車消費者を対象に、2021年4月～8月に実施した「自動車業界消費者調査」の結果レポートを1月14日に公表している。レポートによれば「今回の最新の調査によると、消費者は購入過程においてデジタル経由での検討にシフトするようになっており、EV購入意向のある消費者については、この傾向はさらに高まっている」ようだ。電気自動車の購入に関心のある者の90％、自動車購入者全体の85％がオンライン上で広告を閲覧した後に購買行動を起こしており、ネット広告は自動車市場での販促手段として非常に強力な手段となってきていると言える。
自動車購入に関心のある者の21％がオンライン広告をクリックすると回答しており、広告を見た後に40％の者が自動車ブランドのWebサイトにアクセスしている。ヨーロッパ、中東、アフリカ地域でのEV購入検討者では、さらに多い49％の者が自動車ブランドのWebサイトにアクセスして購買車種の検討を開始している。これに対し、ディーラーに実際に足を運んだ者はわずか28％にすぎなかった。さらに、EVの検討者では80％が「Webサイトが最終決定に影響を与える」と回答している。この回答結果からレポートは「自動車ブランドのウェブサイトは購入経路の重要なタッチポイントとなっている」と指摘する。
ティーズ社のVPであるイオアンナ・ステージア氏は「自動車の購入に関しては、消費者はより環境に配慮する動きへと大きくシフトしている」「オンラインチャネルは、認知から購入に至るまでのカスタマージャーニーを進める上でますます重要になっている」とコメントしている。（編集担当：久保田雄城）
