目的地までの経路を調べるときに便利なスマートフォンの位置情報機能。衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を使いスマホを持つ人の位置を特定する一方、訪れた場所は記録されている。山岳遭難や行方不明者の捜索に活用されるが、警察は過去の位置情報を犯罪捜査にも利用している。米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）、アンドロイドを搭載したスマホでグーグルマップを使用している記者の７年間の足跡をたどると、登録した覚えがない自宅や職場、趣味まで記録されていた。専門家はグーグルが大量の情報を集めていることが分かると指摘している。（共同通信＝澤野林太郎）
▽住居侵入の疑いで書類送検された男性のスマホから…
「あなたは〇月〇日の何時ごろ、ここにいましたよね」。捜査員がスマートフォンに記録されていた過去の位置情報を男性に示した。男性は確かにその日その時間その場所にいた。
取り調べを受ける前、男性は捜査員からグーグルに記録された過去の位置情報などに関する利用を警察に許諾する内容の文書にサインを求められていた。「任意だから拒否できるけど、拒否しても裁判所から令状をとって捜査することになる」と捜査員。選択肢はなかった。
男性はいつもグーグルマップを利用していた。「こういうことだったんだ」。警察から返却されたスマホを見ると、提出時は満タンではなかった充電は満タンになっていた。「おそらくスマホ中の情報は全部警察に渡ったのだろう」。男性は青ざめた。後日、男性は住居侵入の疑いで書類送検された。
▽移動手段も推測できる
グーグルのサイトには利用者が自分の位置情報や検索履歴を取り出すことができる「グーグルデータエクスポート」という機能がある。東大空間情報科学研究センターの柴崎亮介（しばさき・りょうすけ）教授の協力を得て、独自に作成したシステムで記者の位置情報データを分析し、可視化してもらった。
「あなたは××市〇〇町１丁目１の１１に住んでいる。（記者が勤める共同通信本社のある）汐留メディアタワーの職場によく行く。週末は△△町で２時間４５分フットサルをしている」
スマホ利用時に位置情報の機能をオンにしていると、毎晩いる場所が自宅、昼間よく行く場所は職場だと判断される。移動すると位置が変わり時間も記録されるため、出勤時間や帰宅時間に加えて週末に訪れる趣味のフットサル場まで分かってしまう。
移動速度から移動手段も推測する。新型コロナウイルスが流行する前の２０１９年は自転車が全移動時間の１５％、電車は４６％だったが、コロナ流行後の２１年は自転車が４０％に増加、電車は３９％に減った。在宅ワークが増え電車に乗る機会が減っていた。
出張や旅行の履歴も「６カ国４１都市、うち国内は３２都市を訪問」と正確に割り出す。「１６年から１年間は広島県に滞在」。確かにその期間は単身赴任をしていた。
▽参院選買収事件の捜査でも
グーグルマップを使う場合、私たちは無料で位置情報サービスを利用できる。グーグルは利用者の位置情報や検索履歴をもとに興味を引く広告を出し企業から広告料を得ている。「この人はどこにいて、〇〇についてよく検索しているから、この広告を出せば購入してくれる可能性が高い」。例えば記者が住んでいる地域のスポーツ用品店の広告をスマホに表示させることができるという具合だ。
スマホの位置情報は、さまざまな場面で使われている。新型コロナウイルスの感染拡大で人出の増減を調べるために位置情報が活用されている。子どもやお年寄りが行方不明になった時にも場所を特定することができる。しかし位置情報は、警察の捜査やグーグルの広告にも使われている。
２０１９年の参院選広島選挙区を巡る買収事件では、河井克行元法相と妻案里氏が現金を配った日時や場所について、検察はスマホのＧＰＳ機能による位置情報で特定を進めていた。検察は任意聴取した関係者にグーグルのアカウントにアクセスするためのＩＤとパスワードを教えるよう求めていたという。捜査当局が位置情報を取得する際には令状か本人の承諾が必要となるためだ。
グーグルは位置情報の取得は利用者の許諾を得ており機能はいつでもオフにできるとしている。
柴崎教授は「いつどこで何をしたかなど、グーグルはいかに多くの情報を収集しているのかが分かる」と話している。
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グーグルデータエクスポート グーグルの利用者が自分が検索した履歴や位置情報、保存した写真、メール、カレンダーなどグーグルを利用したデータをダウンロードして確認できる機能。主にデータをバックアップするときに利用する。グーグルのサイトで「アカウント」から「データとプライバシー」を選択し「データをダウンロード」を選ぶ。
