株式会社パーソルホールディングスとエクサウィザーズが主催する『HRにおけるパーソナルデータ・テクノロジーの利活用研究会』は、第2回「就職活動におけるデータ利活用についての意識調査」を実施した。
この研究会では、就職活動を行う学生に対してデータ利活用に対する意識調査を、企業や有識者とともに行なっている。今回の調査は、2021年11月5日～2021年11月9日の期間、全国の学生1270名を対象に実施された。パーソナルデータやテクノロジーの利活用について、個人の利便性や納得性の向上、企業における適切な活用推進のあり方について検討した。
就職活動におけるデータ利活用への賛否に関する調査では、学生にメリットがある場合、賛成と回答した割合は74.6%、反対の割合は4.3%だった。続いて、就職活動におけるデータ利活用に対し、期待したいこととして、「手間の改善」、「企業とのマッチング向上」、「ミスマッチによる離職率低下」などが上位となった。就職活動におけるデータ利活用に対し、不安や懸念に感じることとしては、直接本人の評価がされないことや、情報利用の透明性に対する懸念が上位となった。
今回の調査結果を踏まえ、パーソルホールディングスの木下氏は「企業・学生双方にとって納得性があり、利便性の向上につながるようなパーソナルデータ・テクノロジーの利活用のあり方を、今後も研究会でディスカッションしていきたい」とコメントした。また、エクサウィザーズの安田氏は、「研究会では、引き続き学生の皆さんが安心と納得感が得られる就職活動の実現に向けて、あるべき利活用のあり方や好事例、企業にとっての注意すべきポイントなどを調査・研究、ディスカッションを続け、有益な情報の発信に努める」とコメントした。
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