輸入食材を販売する「デドゥー」（川崎市多摩区枡形）が、新型コロナウイルス禍で余剰となり賞味期限が近くなった商品のジャムを、相模原市を通じてこども食堂や大学生に寄贈した。社長の出浦裕之さん（69）は「捨てたりせず、商品を役立てることができて良かった。子どもたちが喜んでくれるのならば今後も提供したい」と話している。
フランス食材専門の大手輸入商社に勤務していた出浦さんは「こだわり抜いた外国の食材と日本の橋渡しをしたい」と1996年に独立し、同社を設立。ホテルやレストラン、飛行機の機内食向けに、フランス産のラズベリーやイチゴなどで作ったジャムなどを販売してきた。
しかしコロナの影響で2020年の売り上げは前年比4割ほど減少し、膨大な在庫を抱えることになったという。賞味期限が1～2カ月先のジャムを活用できないか思案していたところ、国連の持続可能な開発目標（SDGs）の取り組みを推進する相模原市を通じ、子どもたちへ寄付することを決めた。
