「USAトゥデイ」のボブ・ナイチンゲール記者によると、メジャーリーグ機構とメジャーリーグ選手会は現地時間２月17日午後１時（日本時間２月18日午前３時）にニューヨークで労使交渉の場を設ける予定だという。78日前にロックアウトが開始されてから今回が６度目の会合。交渉の頻度はファンを落胆させているが、５度目の会合から５日後に交渉が再開されるのはいい傾向と言えるかもしれない。双方とも小さな譲歩を見せるにとどまっているが、予定通り現地時間３月31日にレギュラーシーズンの開幕を迎えるためには、大幅な進展が必要だ。
前回の交渉が不調に終わった原因の１つは、ぜいたく税の課税対象ラインとなる年俸総額の上限をめぐる主張の不一致だった。機構側は2026年までに上限ラインを２億2200万ドルまで引き上げたうえで、超過した際のペナルティを強化することを主張。つまり、「課税対象ラインを超えるチームが現れないこと」を目指している。一方の選手会は、各チームの支出を抑制するのではなく、各チームの支出が増えることを望んでおり、上限ラインを２億6000万ドルまで大幅アップさせることを求めている。金額にして3800万ドルの乖離が存在することになる。
また、双方は年俸調停権取得前の若手選手の待遇を改善するためにボーナスプールを設けることで一致しているが、その金額にも大きな乖離が存在する。当初の主張は機構側が1000万ドル、選手会は１億500万ドル。その後、お互いが譲歩して機構側は1500万ドル、選手会は１億ドルを提案しているが、依然として8500万ドルもの金額差が存在している。
他にも話し合うべきテーマは多く残されており、交渉合意に向けて課題は山積みという状況。予定通りにシーズンをスタートするためには今月中、遅くとも３月初旬までに交渉が合意することが必要だと言われているが、そのためには双方が歩み寄るペースを速める必要がある。
本来であれば、すでに各チームの投手と捕手がキャンプ地に集合しているはずだが、キャンプ延期が正式発表されることのないまま現在に至っている。６度目の会合では、前回の機構側からの提案を受けて、選手会が対案を提示する立場だが、予定通りのシーズン開幕に向けて交渉を大きく進展させることはできるだろうか。
