ガソリンを使わずに走行できる電動車として注目される電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)。改めて両者の違いを紹介していきたい。
EVは電気のみのため短距離利用がメイン、PHEVは電気とガソリンで走るため長距離走行も安心なのが大きな違い！
EVは電気の力で動くモーターのみを使って走るためガソリンを全く使わないのが特徴だ。
通常のガソリンスタンドでは動力源となる電気を補充できず、充電するためには家庭用のコンセントから電気をとるか、高速道路上のサービスエリア、パーキングエリアや商業施設、ディーラーなどに用意される充電器から充電しなければならない。
一方、PHEVはクルマに装備された差込口から充電できるが、ガソリンの給油口も用意されており、電気でもガソリンでも走行できるのが特徴だ。
一般的な使い方としては短距離の走行なら電気のみ、長距離の走行は電気とガソリンで走行できる、EVとハイブリッドの良いところどりをしたクルマと言えるだろう。
燃料面では電気がお得だが、航続距離で見るとガソリンが有利
燃料でのコストで考えれば、ガソリンよりも電気の方が安いため、短距離であればEVとPHEVの違いはない。しかし、長距離ではPHEVだとガソリンも使用することになるため、PHEVの方が高額になりがちだ。
航続距離については様相が変わってくる。現状ではEVの航続距離も伸びてきているものの、充電スポットが限られているため、自宅での充電設備が整っていない場合には不安も多いだろう。
例えば、EVの代表として日産 リーフの62kWh仕様では航続距離458kmなのに対し、PHEVのトヨタ プリウスではEVモードで68.2km、ガソリン(HV)で1300kmと大きな差が生まれるのが現状だ。
補助金はEVとPHEVでも異なるため気になる人は自治体やディーラーに問い合わせて欲しい
最後に費用面についても触れていこう。
EV、PHEVともに車新規登録等を行ったときの重量税を抑えるエコカー減税は100%減税、翌年度分の自動車税を抑えるグリーン化特例では75%減税、自動車の燃費性能に応じて支払う税金（かつての自動車取得税）の環境性能割も非課税となる。
大きく異なるのは補助金だ。どちらもガソリン車に比べて価格が高額となるため、国や都道府県の補助金が用意されている。
現時点で発表されている補助金についても紹介したい。
2022年3月31日までに申請した場合にはEV、PHEVともに個人で通常45万円が補助される。また、こちらは2021年11月8日までで現在申し込みはできないが環境省補助事業も用意されており、こちらが適用されると通常の補助金と併用でEV、PHEVともに60万円の補助金が出ていた。
また2021年度補正予算で用意される国の補助金のみ発表されている。経済産業省が行っているクリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金として、EV(軽自動車を除く)では上限60万円、PHEVでは上限40万円が設定されている。
こちらは車載コンセント（1500W/AC100V）から電力を取り出せる給電機能がある車両、外部給電器やV2H充放電設備を経由して電力を取り出すことができる車両のいずれかの条件を満たした場合さらに増額され、EVでは最大80万円、PHEVでは50万円となる。
今後補正予算の詳細が決定すれば新たな補助金が用意される可能性もあり、また住まいのエリアやモデルによって補助金が異なるため、詳しくは自治体やディーラーに問い合わせてもらいたいが、これから購入しようとする人にとっても費用負担が軽減されることから、ありがたい制度になるだろう。
【筆者：篠田 英里夏(MOTA編集部)】
