株式会社東陽テクニカ(以下、東陽テクニカ)は、二次電池のインピーダンス測定において、1MHz以上の高周波領域まで測定を可能にする「高周波対応電池ホルダ」を開発した。3月15日付のプレスリリースで明かしている。
近年、温室効果ガスの排出をゼロにする脱炭素への取り組みが世界で進んでいる。それに伴い、自動車産業では二酸化炭素ガスを排出しないEVやFCVの普及拡大が注目されている。
EVで使われているリチウムイオン二次電池は、さらなる高性能や長寿命化への期待が高まる。その一方で、携帯電話やノートパソコンなどのモバイル機器とは比較にならないほどの大容量かつ高出力が必要とされている。また、電池がより大容量化し低抵抗(1mΩ程度)になることで、インピーダンス測定時の配線ケーブルや電極との接触抵抗による劣化評価への影響も懸念される。インピーダンスとは、交流信号を回路に印加したときの電圧と電流の比を取った値のことを示し、直流回路における電気抵抗の概念を複素数表示に拡張して適用したものだ。
同製品は、東陽テクニカが国内代理店を務める仏Bio-Logic社製の電気化学測定システムと組み合わせることで、1MHz以上の高周波領域までの測定を実現した。さらに、配線ケーブルや接触抵抗を最小限に、インダクタンス成分を低減させる接続ケーブルも含めて開発した。これにより、高確度なインピーダンスを高い再現性で測定可能にしている。対応する二次電池は、コイン／円筒／ラミネートと幅広く、最大120°Cまでの耐熱仕様だ。
なお、同製品を、3月16日～18日に東京ビッグサイトで開催される「第13回[国際]二次電池展～バッテリージャパン～」で初めて展示する予定だ。東陽テクニカは、既存エネルギーに代わる新しいエネルギーの開発支援をはじめとする環境負荷軽減のためのソリューションを提供する。この提供を通して、東陽テクニカのSDGs優先課題「環境保全の推進」に取り組むと述べている。
(出典：東陽テクニカ Webサイトより)
