コロナ禍で飲食店に客足が遠のくなか、焼肉店は孤軍奮闘し2020年度の倒産はこの10年間で最少を記録した。他の飲食業より強力な換気能力を持つ換気扇が三密回避を印象付け、お一人様焼肉もヒットして焼肉店人気は根強かった。
だが、コロナ禍は長引き、飲食業界は厳しさが増し、大手居酒屋チェーンが焼肉屋に業態変更するなど、焼肉人気を当て込んだ新規参入が目立ち、風向きが変わってきた。
2021年度の焼肉屋の倒産は18件で、過去最少だった前年度の12件から一転して1.5倍に増えた。
居酒屋大手のワタミ（株）は、「居酒屋ワタミ」から「焼肉の和民」に業態を変更し、ラーメンチェーンの（株）幸楽苑ホールディングスも「焼肉ライク」を出店した。大手飲食業を巻き込み、焼肉店は安価なセット料金を売りにした店など、消費者の囲い込みが活発になっている。
最近も元人気芸人の焼肉店の開店が話題になったばかりだ。だが、長引くコロナ禍でデリバリーや持ち帰りが定着し、焼肉店以外との競争も激しい。日本フードサービス協会によると、2021年の焼肉店の売上高は前年比9.2％減と苦戦し、2019年と比べると売上高は約2割（22.5％減）も落ち込んだ。
2021年度に倒産した焼肉店18件のうち、14件は新型コロナ関連倒産だった。倒産原因が「販売不振」、また「負債1億円未満」の倒産は、ともに16件（構成比88.8％）と約9割を占めた。味や価格、店舗の雰囲気で顧客に選別された小・零細規模の店の淘汰が始まりつつある。
いまは実質無利子・無担保融資（ゼロ・ゼロ融資）や雇用調整助成金、感染拡大防止協力金などコロナ関連支援で倒産は抑制されている。焼肉店の倒産は、2021年度は2年ぶりに増加に転じたが、2012年度以降では3番目の低水準にとどまる。
だが、コロナ禍で経営体力を消耗した焼肉店は少なくない。コロナ関連の支援効果も希薄化が進んでいる。焼肉店が客足を取り戻すため、どこまで消費者にアピールできるか。ブームだけで生き残るには難しい時期を迎えている。
- ※本調査は、日本産業分類（小分類）の「焼肉店」を抽出し、2012年度から2021年度までの倒産を集計、分析した。
度重なる緊急事態宣言などで不透明に
焼肉店は、希少部位の提供でも人気に火が付き、コロナ禍でも三密回避で一人焼肉が注目された。
最近の倒産は落ち着き、2012年度以降での最多は、2012年の33件だった。これは2011年の食中毒事件が影響し、全国的に業界が冷え込んだ時期にあたる。
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業界も衛生面に注力し、倒産は減少基調で増減を繰り返していた。2020年度はコロナ禍で飲食業の客足は一気に遠のいたが、焼肉店は支援策のほか、換気効果でお客の安心感を取り付け、さらに消費者のコロナ疲れによる“ペントアップ需要”で人気が広がり、過去最少を記録した。
だが、焼肉業界が注目されたことで居酒屋など他業態から大手の参入が相次ぎ、競争が激化した。また、生活様式の変化でデリバリーや持ち帰りなどによる宅食も定着している。
今後、ガス料金や仕入食材の高騰が収益を圧迫することが懸念される。焼肉店は他の飲食業界よりひと足早く、収益や店舗の取り組みを問われている。
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