アップルが浮沈握るタブレット端末市場、AirとiPadがけん引

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タブレット端末市場はアップルが7割ほどを占め、市場動向を大きく左右する。2020年1月以降のメーカー別販売台数シェアとiPadのシリーズごとの販売台数構成比を家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で明らかにしていく。

20年5月以降、コロナ禍を背景にタブレット端末市場は、販売台数を大きく増やした。しかし、21年に入ると反動減により、20年の7-8割程度の規模に縮小、22年は若干戻すものの20年の水準に届いていない。メーカー別販売台数シェアでは、アップルが6-7割を占めており、同社の動向が市場を大きく左右している。20年4月、コロナ禍のロックダウンの影響を受け、製品不足に陥ったことで、アップルは38.4%にまでシェアを落とした。唯一アップルに太刀打ちできていたHuawei Technologiesは米国による規制強化により、20年4月の34.0%をピークに以後、急速にシェアを失っていった。代わりにレノボ・ジャパンがシェアを伸ばすも1割台半ば、NECは1割前後で推移しており、アップルの一強体制に変化はない。

では、アップルのどのiPadシリーズが売れているのかみていく。

小型のiPad mini、エントリーモデルのiPad、ミドルエンドのiPad Air、ハイエンドのiPad Proと4種類に大きく分け、構成比を算出した。新製品発売後に、構成比が増える傾向は共通している。第4世代のiPad Airが20年10月末に発売になると翌11月に構成比を徐々に増やし、21年4月に53.4%まで達した。また、21年9月に第6世代iPad miniが発売になると3割近くまでに増加。同時に第9世代iPadも発売になっており、iPadも比率を3割台まで戻す。直近の22年4月ではiPad Airが36.2%、iPadは34.6%、iPad miniは16.1%、iPad Proが13.1%と言った状況だ。

現在、新型コロナの対策として中国ではロックダウンが実施されている。これにより工場が操業に影響がでており、iPadの出荷も減少している。崩れた需給バランスが元に戻るには時間がかかるため、タブレット端末市場全体に波及することは確実だ。

*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。