コロナ禍の結婚式事情、費用はいくら?ウェディングパーティーの人数やキャンセル料金、オンラインはありなのか?

6月は「ジューンブライド」と呼ばれ、6月に結婚式を挙げると幸せな結婚生活を送ることができる、と言われています。新型コロナウィルス感染拡大が落ち着きは見せつつあるものの完全には収束しておらず、結婚式を開催してゲストに迷惑が掛からないか、お祝いしたいけれど参列してもよいのか、迷っている方もいるでしょう。

コロナ前後で結婚式事情はどのように変わったのでしょうか? 実施の現状と費用についてお伝えします。


コロナ禍でのウェディングパーティーの実施状況

まずコロナ禍のウェディングパーティーの実施状況について、首都圏で2020年度70.3%でしたが、2021年度では53.1%と減っています。その原因はコロナによる日程変更やパーティー規模の縮小などです。本来パーティーに呼びたかった友人を招待せず、家族だけの会食に変更したり、記念写真だけ撮って終わりということも増えています。記念写真だけという人は2020年度では6.3%でしたが、2021年度では13.9%と約2倍に増加しています。

また、新郎新婦自身がコロナに罹ってしまい日程変更をせざるを得ない事態もあります。新郎新婦は決行したいと思っても、親から中止するよう促されたり、もしくはゲスト人数を縮小するよう言われたというケースもあります。

日程変更のケースはほかにも。例えば「まん延防止等重点措置」が発令されると、会場側はアルコールの提供ができなくなります。ウェディングパーティーを開くことは可能ですが、「乾杯はシャンパンで」「新郎自慢のワインをふるまいたい」ということもできなくなくなりますし、ゲストのことを考えて日取りを延期する、という考えもでてくるでしょう。

コロナ対策の規制緩和が見られる中、現役ウェディングプランナーからは「コロナ前と同組数になってきています」との声も。せっかくの晴れ舞台、祖父母にも参列してほしいと希望するカップルも多く、年配者の参列も少なくありません。その分、式場も1テーブルの席数を本来8人掛けから4人掛けに変更するなど、感染対策を徹底し、設備投資に費用を掛けています。テーブル数が増えるため狭くなり、予約していた会場が使えなることもあります。そのため大きな会場へ変更するなど、工夫されています。

一方で感染への心配がないオンライン結婚式はどのくらい進んでいるのでしょうか?

オンラインスタイルの実情

コロナ禍で話題に上がったのが、オンライン結婚式です。完全オンラインや一部オンラインの実施方法があります。認知状況は、完全オンラインが48.0%、一部オンラインが56.8%と約半数の人に周知されています。

では実際にこのスタイルはどれくらい実施されたのでしょうか。完全オンラインでは1.8%、一部オンラインでは17.3%とごく少数です。実際の現場を目の当たりにしているウェディングプランナーは「その場の盛り上がりや熱量が、オンラインと実際とでは大きく違います」と語ります。

この臨場感を第一に考えるところでは、オンラインを取り入れていない会場もあります。もしオンラインスタイルを検討する場合は、実施可能な会場かどうかを確認しておきましょう。一方、オンラインゲストへパーティー料理を宅配する会場もあります。新郎新婦と同じ料理を食べることができ、自宅でも一体感を感じることができるサービスが受けられます。

オンラインスタイルのほかに「パーティー時間を短縮する」会場もあります。多くの会場は、2時間30分もしくは3時間ですが、1時間ほど短縮したパーティーを実施します。演出もなるべく控え、料理はショートコースで提供するなどの工夫を凝らしています。

日程変更になった場合の費用負担

一時期、式場キャンセルによるキャンセル料問題で、新郎新婦側と会場側とで揉めたケースがニュースに取り上げられました。もしコロナ禍でパーティーをキャンセルしないまでも、日程変更となった場合の費用負担はどのくらい掛かるのでしょうか。

会場によって、キャンセル費用はさまざまですが、実費で掛かっているところは費用負担が必要です。例えば招待状が挙げられます。招待状には開催日時が記載されてしまっているので、作成し直さなければなりません。また日程が近い場合は、卓上やブーケなどの生花も実費が掛かるため、費用負担が必要な場合があります。
あらかじめ日程を変更する可能性がある場合、手間はかかりますが、招待状は手作りしておくと良いでしょう。

また完全にキャンセルになると、実費だけではなく会場指定のキャンセル料が掛かる場合があります。すでにウェディングパーティーの打ち合わせが開始している場合、その時点での見積もりの何%かを支払います。時期が近付くほど、この割合が高くなります。

たとえば、当日から2か月前で完全にキャンセルが決定し、見積もりの30%が掛かる規定だったとします。見積額が200万円であれば、その30%ですから60万円が掛かることになります。

キャンセル費用負担は会場ごとに大きく変わりますので、式場を予約する前にあらかじめ担当者へ確認しておきましょう。もし日が近づいてのキャンセルについては、費用負担も念頭に入れ、2人や両家できちんと話し合い、かつ会場担当者へも早めに相談することが大切です。

コロナ前とのウェディングパーティーの費用の違い

コロナ禍前と現在でパーティーにかかる費用に、大きな変化はありません。コロナ禍前の2019年度では354.6万円、コロナ禍となった2020年度で325.0万円とやや減っているものの、2021年度では341.9万円とコロナ前の水準に戻ってきています。

パーティーが縮小して行われていても、平均額は300万円を超えています。一部オンラインにしても極端に費用が安くなるということはありません。通常のウェディングパーティーと同様、招待客の人数にかかわらず固定費が掛かります。固定費とは、挙式料、会場費、装花、音響設備、司会、衣装代などです。

一部オンラインで変わるのは、ゲストの人数が減ることによる変動費です。変動費は、料理・フリードリンク、引出物などの費用です。仮に料理を2万円、フリードリンクが5,000円、引出物が5,000円の場合、1人当たり3万円となります。招待客を80名とし、オンライン参加がそのうち10名の場合、30万円減ることとなりますが、オンライン設備費用が10万円かかったとすると、総額からは20万円の減額となります。

したがって、どのようなウェディングパーティー形式でも実施できるよう、2人でしっかりと資金準備を行うことが欠かせません。


2人で挙げる結婚式は一生に一度の思い出として、きちんと作りたいと思う人も多いと思います。大切な門出の日だからこそ、多くの人に祝福し喜んでもらえる大切な思い出となるよう、この記事が参考になれば幸いです。

出典
結婚総合意識調査2021(リクルートブライダル総研調べ)
結婚総合意識調査2020(リクルートブライダル総研調べ)
ゼクシィ 結婚トレンド調査2021調べ

© 株式会社マネーフォワード