ツイッターやＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）の検索欄に「就活」と入力すると、「鬱（うつ）」や「死にたい」という検索候補が上位に出てくる。不採用の 理由が分からない、いつ終わるのか先が見えない―。多くの大学生が就職活動の「常識」にストレスを感じ、インターネット上で悩みを打ち明けている。昨年、就活を経験した記者（２３）が背景を取材した。（共同通信＝丹伊田杏花）
▽守られない採用活動ルール
日本の企業は大学卒業と同時に入社を求める新卒一括採用が主流だ。政府は採用活動の日程にルールを定め、経済団体などに順守を求めている。現行のルールでは、会社説明会は大学３年生の３月１日以降、面接などの採用選考活動は４年生の６月１日以降、内定は１０月１日以降とされている。かつては日本経済団体連合会（経団連）がルールを示し、加盟する約１４００の企業に順守を求めてきた。ただ破っても罰則はなく、形骸化が指摘されていた。経団連が廃止を決め、今は政府がルール作りを担う。
ルールを定めるのは企業の足並みをそろえ、学業への影響を避けるためだとされている。だが実際はルールの日程より前に学生にアプローチしたり、事実上の内定を出したりする「解禁破り」が当たり前になっている。記者は大学３年の９月、ある業種の会社の採用ページにメールなどを入力すると採用開始の案内が届き、その流れでエントリーシートを提出した。政府が定める就活ルールよりもかなり早い日程だ。
リクルート（東京）の「就職みらい研究所」の調査では、２３年卒業予定の大学生の７月１日時点の就職内定率（内々定を含む）は前年同時点比２・８ポイント増の８３・３％だった。企業の採用活動の早期化は顕著で、それに伴い、なかなか内定が得られない場合は就活期間が長期化する恐れがある。
政府のルールに強制力がないため、企業の採用活動にはさまざまな臆測が飛び交う。昨年、就活をした東京都の男性（２３）は少しでも多くの情報を得ようと、数千人が参加する就活に関するＬＩＮＥのオープンチャットに参加した。だが自分が知らない選考日程などの情報を目にする度に、気持ちが不安定になり何時間もインターネットで情報の信ぴょう性を調べることがあった。「何が正しいのか、精査するのに苦心した」と振り返る。
そもそも、こうした事態を招くルールに意味はあるのか。担当する内閣府の爲藤里英子さんは狙いをこう説明する。「ルールがなかった場合に起こる、より一層の企業の採用活動の早期化や、学生の就活期間の長期化を避けるため」。つまり、企業の採用活動は自由であることが前提であり、ただそれだと極端な「青田買い」が進んでしまうため「一定のルールを示すことが必要」という考え方だ。
▽言葉にしづらい人格や価値観
就活では、エントリーシート提出後、筆記試験や複数回の面接を経て内定が出るのが一般的だ。不採用となった場合は「誠に残念ながら今回は採用を見送らせていただきます」といった文面のメールが届く。最後に「ますますのご活躍をお祈り申し上げます」と書かれていることから、就活生の間では「お祈りメール」と呼ばれている。何十時間もかけて内容を練ったエントリーシートや、対策を重ねて臨んだ面接―。そんな努力を無視したかのように、不採用になった学生への企業側の対応はほとんどがこのメールだけだ。記者は不採用の連絡を受ける度に「万全の準備をしたのに、なぜ…」と人格を否定されたような気持ちになった。選考過程でお祈りメールすら送られない「サイレントお祈り」の企業もある。この場合、選考通過者のみ連絡があるため「これから連絡が来るかも…」とわずかな期待を捨てられず、気持ちの切り替えが難しい。
就職情報会社マイナビのキャリアリサーチラボ主任研究員、東郷こずえさんは、まず各企業の採用基準が「社風や人事担当者の経験に基づく判断が大きい」と指摘した上で、企業側の事情をこう解説する。「仕事は入社してから教えることができても、人格や価値観は育成できない。採用・不採用の理由はこうした面が影響するため言語化しにくく、一人一人の就活生に伝えることは難しい」。さらに「就活生が企業に内定辞退の理由を明確に言えないことと同じで、企業も就活生にネガティブなことは伝えづらい」
ただ、就活生との縁を大切にする一部の企業は不採用理由を伝えることもある。東郷さんは「不採用の理由を知りたい場合は、一度企業に聞いてみては」とアドバイスした。
▽コロナ禍で変化も、就活さらに前倒しか
新型コロナウイルスの感染拡大で多くの企業が説明会や一次面接をオンライン化し、以前に比べ学生の負担が減ったとの見方もある。先に紹介した男性は、体育会系の部活動に大学４年まで所属していた。「卒論、部活、就活の両立が大変だったが、オンライン選考に助けられた」と振り返る。
大学の授業のオンライン化が進んだことで、就活の日程調整がしやすくなったとの声も。明治学院大で就活生を支援するキャリアセンター長、黒田美亜紀さんは「学生には学業の優先が一番だと言っている。授業を欠席して面接に行くという従来の葛藤は少なくなったのではないか」と指摘する。明治学院大では就活生に対し心のケアを含めた総合的なサポート体制を敷いている。「進路相談中に、涙ながらに自分の苦労話をする学生もいる。特段落ち込んでいる学生には専門的な相談員と連携して対応している」
経団連と大学側のトップでつくる産学協議会は今年４月、インターンシップ（就業体験）を通じて得た学生の情報を採用選考で活用できるようにすることで合意した。現在の大学２年生から適用される。これまでも企業がインターンシップ参加者の評価を採用に使っているとされてきたが、それが正式に認められた格好だ。そうなると、３年夏のインターンシップが事実上の就活開始となる可能性があり、就活のさらなる前倒しが懸念されている。
